タグ: アメリカ

アメリカの大学受験プロセスは、日本と大きく異なります。願書の受け付けは入学の1年前から一斉に始まり、SATやACTと言った標準テストの結果をはじめ、学校の成績や論文など、幅広く審査されて合否が決まります。

大学ごとに合否結果を一斉に発表する所もあれば、願書を受け取った順に審査をして合否通知を発送する所もあります。

生徒によっては、高校のシニア年度が始まった直後に進学する大学が決まるという事も珍しくありません。しかし、大学が決まったらと言って気を抜くことなかれ。なぜなら、

合格通知を取り消される可能性がある

からです。

目次

1. 受け取る合否通知は「内定」みたいな位置づけ
2. 息子様にも怖いお手紙が来た

1.受け取る合格通知は「内定」みたいな位置づけ

自宅に送られてくる合格通知は、言っていれば内定みたいなものです。大学側としては、

「合格通知を出した時と同じ成績を維持し、品行方正でい続ける事」

を正式に大学への入学を認める条件と定めています。

品行方正であるかどうかは、今までと同じように生活していれば問題ないでしょう。

しかし、成績に関しては、注意が必要です。

ハイスクールの最終年で大学も決まったし、あぁもう宿題でストレスを感じる必要もない！なんて気を緩めてしまうと、成績が下がり、大学から「合格はなかったことにしましょう」と書かれた恐怖のお手紙が送られてくる可能性があります。

特に名門と呼ばれている大学ではこの傾向が強いので、注意してください！

2.息子様にも怖いお手紙が来た

実は私の息子様も、この怖いお手紙を受け取りました。

進学すると決めた大学からは、定期的にメールが送られてきました。メールの内容は「はい、今学期のレポートカードを送ってください」というものです。

アメリカの高校は、学校によって2学期制もあれば3学期制もあったりして、レポートカードが出るタイミングは異なります。しかしどの学校でも、Progress Reportという中間成績みたいなものがあり、大学から成績を出せと言われたら、レポートカードなりProgress Reportなり、その時に最新の成績を提出しなければいけません、

息子の場合、どの科目かは忘れてしまいましたけれど、大学へ成績を報告するタイミングで最新だったProgress Reportで、70点台がありました。

成績を維持することが入学の条件だということは息子も心得ていたため、この70点台をとってからは気を引き締めて成績回復につとめました。その結果、レポートカードに記載される成績は、なんとか80点代の後半ぐらいまで回復し、一応の帳尻は合わせたと安心していました。

しかし、学校に提出した成績の一つが70点台だったということで、息子は大学から脅迫まがいのお手紙を受け取りました。

「この成績、何ですか？話が違いますよね？これ、どうにかしてもらえますか？できなければ、合格を取り消すことも考えているので、よろしく。」

そんな内容でした。

私はガクガクブルブルで顔が真っ青になりました。大学へ電話する勇気がなかったので、アポも取らずに高校のカウンセラーの元へ手紙を握りしめてダッシュしました。

カウンセラーは手紙を読んで絶句し、「こんなの見たことない。。。」とコピーを取ったうえで、大学側へメールを送ってくれました。

数日後、大学側からの返信を見せてもらいました。それによると、

「あぁ、この70点台が気に入らなかったので送りました。でも今は回復して80点台なんでしょ？だったら心配ご無用ですよ。」と。

ネットで調べたところ、合格取り消しになる目安は、AからCぐらいの幅だそうです。もちろん大学にって基準は異なるので、AからBになっても取り消されてしまうことは、もしかしたらあるかもしれません。

これから大学受験を控えている皆さま、正式に新入生として大学の寮へ引っ越すまでは、どうか気を抜かずにベストを尽くしてくださいね！

遅かれ早かれやってくる親からの相続。海外に住んでいる人にとっては、何をどうすれば良いのか、訳が分からんという人は多いと思います。

我が家でも、両親が70代後半になり、ようやく重い腰を上げて終活や相続のことを考えてくれるようになったため、私も相続についてリサーチを始めました。

今回は、海外で暮らす私たちが、日本の親から相続した場合、相続税はどこにどうやっていつ払えばよいのかを検証しました！

目次

1. 日本へ相続税を納付する義務はある
2. 相続税はどこに払うのか？
3. 海外から相続税ってどうやって払えばよい？

1.日本へ相続税を納付する義務はある

結論から言うと、親が日本で生活している場合には、私達がどこに住んでいようと相続税を納付する義務は発生します。海外に住んでいるから免除とか、海外に何年以上住んでいれば納付義務がない、なんてことは一切ありません。

私のようにすでにアメリカ国籍を取得して日本国籍は持っていないという人でも、日本で暮らす親が築いた資産に関しては、国内外どこにある不動産や株、預貯金、全てが相続税の対象です。

2.相続税はどこに払うのか？

アメリカに住んでいる人でも、日本の親からの相続に対する相続税は、日本の税務署へ納付します。日本に住んでいないから確定申告なんて数十年やったことありません、という人でも、日本の親から資産を相続するのなら、相続税の支払先は日本です。

それでは、アメリカへの申告はどうすればよいのでしょうか？

アメリカのTax Returnでも、日本という海外で暮らす親から相続しましたという報告は、相続する金額次第では、しなければいけません。でも安心してください。IRSは、海外で築いた資産を贈与・相続する際には、税金を払えとは言ってきません。所得税も相続税も、基本的にはありません。

Tax Returnで報告はするけれど、特に何かを支払う必要はなく、報告だけ、です。

No, you won’t have to pay any federal taxes on an inheritance received from a non-US citizen living abroad. However, you may have to report it to the IRS and pay a foreign inheritance tax or a state inheritance tax from overseas inheritances. The US would only impose a tax on the estate for any property with a “US situs.”

By Greenback Expart Tax Services

IRSの公式サイトで確認したい人はこちらから

3.海外から相続税ってどうやって払えばよい？

海外に住みながら、日本のややこしい相続税の計算をしたり、よく分からない半信半疑な状態で税務署へ納税するのは、精神的なストレスがマックスになってしまうことでしょう。税務署としても、海外に住んでいる人とやり取りすることは、あまり好きではないようです。

そのため、海外で生活している人が税務署に相続税を納付する際には、納税管理人というものを立てて、その人が代理で手続きすることになります。

納税管理人は、日本に住んでいる大人なら、誰でもOKです。特別な資格が必要というルールはないので、日本に家族がいるなら家族にお願いしても良いですし、頼める人がいなければ税理士あたりにお願いすることもできます。税務署からの通知を受け取ったものを支払うだけなら、相続の手続きを丸投げした司法書士が対応してくれることもあります。

納税管理人をどのように選べばよいのかについては、ネットでもたくさん情報がありますし、また別の機会に私も色々調べてみます！

パートナーが日本人でもアメリカ人でも、老後は住みやすい日本へ永久帰国したいという人は少なくありません。もしも現実的に可能なら、素晴らしいと思います。

しかし、もしも日本で暮らしながら配偶者がアメリカのソーシャルセキュリティ年金を受給し、配偶者が先に亡くなったら自身はその遺族年金で生きていこうと思っている人は、注意が必要です。

なぜなら、配偶者の遺族年金を受け取る際には、自身が亡くなるまでお世話になろうと思っている「将来の受給予定年金」が、まるまる資産と見なされて課税財産となってしまうからです。

「嘘つくな、そんな話聞いたことないぞ」

と憤慨する人はいるかもしれません。しかし残念ながら、国際結婚組ではすでに複数の人がこのトラブルに巻き込まれていて、大変な経験をしています。

目次

1. なぜアメリカのソーシャルセキュリティ年金は課税対象なのか？
2. 遺族年金にかかる相続税はどうやって計算する？
3. 回避策はあるのか？

1.なぜアメリカのソーシャルセキュリティ年金は課税対象なのか？

日本の厚生年金は、遺族年金が課税対象財産とはみなされません。遺族年金に対しては、所得税も相続税もかかりません。

これは、相続税法によって「契約に基づかない権利」に該当するからですね。

しかしアメリカのソーシャルセキュリティ年金の受給権に関しては、残念ながら「契約に基づかない権利」には該当しません。

とりあえず日本とアメリカには年金の協定があるので、遺族年金に対しての所得税に関しては、非課税です。

でも、相続税は別。そしてこの相続税がクソ恐ろしい金額なのです。

2.遺族年金にかかる相続税はどうやって計算する？

相続税の計算方法が、本当にクソです。

相続法24条では、ソーシャルセキュリティ年金のような海外からの年金を終身定期金に分類しており、以下↓のうち、最も高い金額を相続資産としています。

①当該契約に関する権利を取得した時において当該契約を解約するとしたならば支払われるべき解約返戻金の金額

②定期金に代えて一時金の給付を受けることができる場合には、当該契約に関する権利を取得した時において当該一時金の給付を受けるとしたならば給付されるべき当該一時金の金額

③当該契約に関する権利を取得した時におけるその目的とされた者に係る余命年数として政令で定めるもの に応じ、当該契約に基づき給付を受けるべき金額の1年当たりの平均額 に、当該契約に係る予定利率 による複利年金現価率を乗じて得た金額

毎月受け取る遺族年金は、↑の③で計算されます。

具体的な計算方法は、↓↓です。

1. 日本人男性・女性のうち、自身が該当する平均寿命を抽出（2024年時点では、男性なら81歳、女性なら87歳）
2. その年齢まで生きると仮定し、それまで受給するであろう遺族年金額の合計
3. 相続した時点での為替レートで円へ換算

実際に87歳まで生きるかどうか分からなくても、生きるだろうという仮定に基づいて「受給見込み額」を計算するわけですね。

ちなみに、これはソーシャルセキュリティ年金だけではありません。アメリカの企業から厚生年金的なものを受け取る場合には、それも相続税の課税対象となります。

まだあります。

アメリカの企業の中には、死亡一時金としてお見舞金が出るところもあります。私の夫が勤務している企業でも、年収1年分が出ます。ソーシャルセキュリティも、数百ドルですが一時金が出ますよね。

それに対しても、容赦なく相続税はかかります。

しかも日本の相続税法で計算されるので、控除枠はスズメの涙以下で、私達は持ってもいない数千万円～数億円を請求されることになるかもしれません。

3.回避策はあるのか？

これを回避するためには、日本の相続税法の対象外となるしかありません。

• 過去10年間、日本に居住していた実績がない
• 相続のタイミングで日本に住んでいない

これをクリアすれば、とりあえずは未来に受け取るソーシャルセキュリティ遺族年金に対して相続税を払えと言われることはなくなります。

しかし他の記事でもご紹介していますが、「日本に居住していた実績」に関しては、住民票が入っていたかどうかで判断されるケースが多いので、注意しましょう。

老後に向けての計画は、まだ働いているうちから少しずつ入念に立てるのが賢明かもしれませんね。

日本でも、生命保険の受取に対する相続税の控除は設定されています。しかし枠が小さいために、後から生命保険金に対して相続税を支払えと言われてしまうトラブルは少なからず起こっているようです。

アメリカの場合、生命保険の受取にかかる税金はどうなっているのでしょうか？

目次

1. 個人が加入している生命保険は基本的に非課税
2. 企業が福利厚生として加入してくれている場合には課税対象？
3. 生命保険を分割で受け取る場合にも税金がかかる

1.個人が加入している生命保険は基本的に非課税

個人が加入している生命保険は、保険金の金額がいくらであっても、税金はかかりません。

その理由は、生命保険はもともと受取人に属する財産だと考えられているからです。

保険金を支払っていたのが夫の給料からだとか、お金の出どころなどは関係ありません。専業主婦が保険金を受け取った場合でも、それはもともと受取人の財産だと考えられるので、そこに相続税や所得税などは基本的にかかりません。

あ、ただし受取額が12ミリオン超という富裕層の場合には、超える額に対して税金はかかります。

2.企業が福利厚生として加入してくれている場合には課税対象？

生命保険の中には、企業が福利厚生の一つとして加入してくれているものもあります。

夫の職場でも、夫に万が一の際には、1年分の給料が生命保険として私に支払われることになっています。

企業が支払っている団体保険の場合には、受取額が＄50,000（約750万円）を超える金額に対して、税金がかかります。

3.生命保険を分割で受け取る場合にも税金がかかる

生命保険を受け取る場合、一括で受け取る場合と、分割で少しずつ受け取る場合と、選択できます。もしも分割で受け取る場合には、受取人の資産を保険会社が運用しているという状況になるため、そこには利子がかかり、一括で受け取るよりも受け取り総額は多くなります。

しかしこの場合、かかる利子に対しては税金が発生するので注意しましょう。

飛行機に搭乗する際には、身分証明書が必要不可欠です。アメリカ国内を旅行する場合、大半の人は運転免許証を身分証明書として使っているのではないでしょうか。

もしも旅行先で免許証を盗難や紛失した場合、どうすれば良いのでしょうか？

そのまま空港へ行って航空会社の人へ訴えても、残念ながら搭乗させてもらうことはできません。

しかし、安心してください。正規の手続きをすれば、免許証がなくても搭乗させてもらえるチャンスはあります！

目次

1. 免許証だけが身分証明書ではない
2. 航空会社へ連絡しよう
3. 空港へは早めに到着するべし

1.免許証だけが身分証明書ではない

飛行機に乗るために必要な身分証明書は、運転免許証でなければいけないというわけではありません。他にも、本人確認書類として認められているものは、たくさんあります。まずは、免許証以外に何か持っていないかをチェックしましょう。

• パスポート（アメリカ発行、日本発行、どこでもOK）
• グローバルエントリーなどのトラベラーカード
• 軍人や扶養家族ならミリタリーID
• グリーンカード

政府が発行したもので、顔写真がついた身分証明書なら、問題なく空港のセキュリティを通過できるでしょ’。

もしも顔写真付きの身分証明書でも、民間発行のものは、裏付けるための二次的な書類としては有効ですが、それだけで空港のセキュリティを通過することはできません。例えば、

• 学生証
• 社員証
• クレジットカード
• パスポートや免許証のコピーやスクリーンショット
• 名刺
• 郵便物
• Birth Certifiate

2.航空会社へ連絡しよう

身分証明書を紛失もしくは盗難したことに気づいたら、速やかに帰国便の航空会社へ連絡しましょう。そういう例は決して珍しくないため、具体的にいつどこで何をすれば良いかを教えてくれます。

3.空港へは早めに到着するべし

身分証明書がない状態で飛行機に乗ることは、不可能ではありません。しかし、国内線に搭乗する前には、航空会社が事前に本人確認の手続きをしなければいけないため、時間がかかります。何時間も前に空港へ到着することを、強くお勧めします。

アメリカの運輸保安局（TSA)では、公開されているデータベースへアクセスして、本人確認を行うことができます。データベースには顔写真なども掲載されているので、それで本人だと確認できれば、搭乗させてもらえます。

この場合、搭乗券に「身分証明書ありませんけど、よろしく」的なメモが記載されます。

もしもデータベースに自分が登録されていない場合には、残念ながら飛行機には乗れません。それ以降の予定が大幅に狂ってしまいますが、電車などを使って帰るか、州のDMVへ連絡して緊急用のIDを発行してもらうという選択肢から選ぶことになります。

少し前に、私が大好きなXの友人が、海外旅行でパスポートや運転免許証など大切な貴重品を盗難されるという事件が起こりました。海外旅行に行ってもそんな万が一のことなど考えたことがなかった私は、怖くて震え上がりました。

日本で暮らす日本人なら、そんな時には迷うことなくその国にある日本大使館へ行くでしょう、アメリカで暮らすアメリカ人なら、迷うことなくその国にあるアメリカ大使館へ行かなければいけません。

しかし、もしアメリカで生活しているけれどパスポートは日本のものだ、という時には、アメリカへ戻るための手続きやかかる時間のハードルは上がります。

今回は、そんな海外旅行での万が一に備えて、どうすれば良いかを検証しました。

目次

1. アメリカ市民が海外でパスポートを紛失した場合
2. アメリカで暮らす日本人が海外でパスポートを紛失した場合

1.アメリカ市民が海外でパスポートを紛失した場合

あなたがアメリカ市民権をすでに獲得しているなら、プロセスはそれほど難しくありません。パスポートの発行は、必要な書類があれば即日でもできます。ただし、もしも書類がそろわなければ、揃うまで否応なく現地に滞在するという選択肢しかなくなってしまうので、注意してくださいね。

プロセス

1. 最寄りの警察署へ行ってポリスレポートを作成してもらう（あると便利）
2. 現地のアメリカ大使館もしくは領事館へ連絡→サイトから要予約の場合もある
3. 必要な書類を持って大使館もしくは領事館で手続き

必要な書類

パスポートを紛失したからといって、はいそうですかと再発行してくれるほど、大使館や領事館は甘くありません。身元確認ができなければ、再発行してもらうことは難しいでしょう。

海外でパスポートを再発行してもらうために必要な書類は複数あるので、もしも可能なら、海外へ出かける際には万が一に備えてこれらの書類、もしくはコピーを持参するのが安心かもしれません。

必要な書類は、次の通りです。

• パスポート用の写真1枚
• 身分証明書（運転免許証、グリーンカード、有効期間切れのパスポートなど）
• アメリカ市民であることを確認できる書類（アメリカのパスポートのコピー、Birth Certificateのコピーなど）
• 帰国日を証明できるモノ（帰りの航空券など）
• パスポート申請書　DS-11（大使館や領事館で記入できます）
• パスポートの紛失や盗難証明　DS-64（大使館や領事館で記入可能）

などです。

ちょっと待ってよ、どれも大切な書類ばかりで、海外に持ち歩いていくのはイヤ！という人もいるでしょう。

そんな時には、いつでも必要な時にアクセスできるよう、旅行前にパスポートや免許証などのデジタルコピーを、自分自身へメール添付書類として送っておくという方法がおすすめです。メールなら海外のどこからでもアクセスできますよね。

とりあえずアメリカへ帰国できるパスポートもある

パスポート申請のために必要な書類がすべてそろっているなら、海外で再発行してもらえるパスポートの期限は、通常通り成人なら10年間有効、未成年なら5年間有効のものとなります。

しかし、アメリカ市民であることは証明できたけれどパスポート再発行に必要な書類がすべてそろわないという場合には、「取り合えずアメリカへ帰国できる緊急用パスポート」的なものとなります。

この場合、アメリカに帰ってから正式なパスポートを申請しなければいけません。

US Department of Stateの公式サイトはこちらから

2.アメリカで暮らす日本人が海外でパスポートを紛失した場合

アメリカで暮らす日本人の場合には、現地の日本大使館もしくは領事館で、戸籍謄本などを持参して日本人であることを証明し、日本のパスポートを再発行してもらわなければいけません。

パスポート再発行に必要な書類

日本へ帰るのなら、パスポートでなく渡航書という特別な書類を発行してもらえば良いのですが、アメリカへ帰るとなると、渡航書では役にたちません。パスポートが必要となるので、注意してください。

パスポートの再発行には、以下の書類が必要です。

• 現地の警察署で作成したポリスレポート
• パスポート用の写真
• 戸籍謄本もしくは抄本（6か月以内に発行された原本）
• 本人や国籍の確認ができるもの

なかなかハードルが高いですよね。もしも速やかにこれらの書類がそろわなければ、一度日本へ帰国した上で、パスポートを取り直し、アメリカのグリーンカードを再発行してもらった上でアメリカへ戻る、という恐ろしく面倒なプロセスを踏むという選択肢もあります。

グリーンカードも再発行が必要

それと同時進行で、アメリカへ入国するための書類を発行してもらう手続きも行います。

• アメリカへ再入国するためのForm I-131Aを大使館科領事館へ提出
• 申請書の支払いは移民局の公式サイトから（支払済メールのコピーが必要）
• パスポートの原本
• アメリカへ帰国することを示す書類（航空チケットなど）
• 30日以内に撮影したパスポート風のカラー写真

かなり面倒な手続きですが、この時点で再発行してもらえるのはグリーンカードではありません。あくまでも「アメリカに帰国できる書類」です。アメリカに戻ってから、グリーンカードの再発行手続きをすることになります。

お金も時間もかかり、せっかくの海外旅行の楽しさ激減となってしまう緊急事態。少しでもパニックにならずに済むためには、これら再発行に必要な書類を準備した上で出かけるのが賢明なのかもしれませんね。

アメリカ人は、日本人と比べて自己肯定感が高いですよね。皆さん、自身に満ち溢れています。

しかし必ずしも、その自信に根拠があるのかと言えば、決してそういうわけではありません。小さなことから、とりあえずどんな事をしても、何なら何もしなくても褒められ続けて育っているので、大半は「自分は特別な人間だ」と真剣に信じています。

私はアメリカで子育てをし、これまでに何度も「アメリカらしい」経験をしました。

何がRemarkable？

キンダーでは皆、アルファベットを覚えてから本を読むところまで習います。もちろん習得具合には個人差があるので、難しい本を読める子もいれば、単語も厳しい、なんて子もいるわけです。

そのキンダーで、先生がRemarkable Readerという表彰状をつくりました。

これは、毎月クラスの中で1人がもらえるもので、頑張って1番になると評価してもらえる、という素晴らしいプログラムでした。

最初の月は、頭が良いと自他ともに認める子がもらいました。次の月も、そうでした。

しかしいきなり3か月目になると、クラスで最も読めない子が表彰されたのです。

クラス全員が、「。。。えっ？」となりました。

先生から後から聞いたのですが、どうやら読めない子の親からクレームが入ったらしく、読める子ばかりを表彰するのはズルいと責められたのだとか。

何がRemarkableか分からなくなってしまいました。

スポーツの試合にて

息子様は小さなころから、サッカーやフットボールなどのスポーツをしてきました。平日にはチームごとに練習をし、週末には試合をするのですが、試合ではなんと

スコアをつけない

事がとても多かったのです。誰かがスコアを付けようとすると、別の親が「つけないで！」と止めていました。

スコアを付けなければ勝敗が分からないじゃないか！と思うのですが、勝敗を付けてしまうと、負けたチームの子の自尊心に傷つくから、というのが、その理由でした。

もちろん、地域によってもコーチによっても違うと思います。

息子様の場合、小学校中学年ぐらいまでは、試合をしてもスコアを付けないスタイルが続いた気がしますね。

鈍足でもチャンピオン

ミドルスクールでは、学校のアクティビティで、陸上がありました。こちらも、週に1回ぐらい地域の競技大会があり、そこで他の学校の生徒と競争します。

なんとそこでは、1位から3位だけがメダルをもらうというスタイルではなく、なんと6位だか8位だか、ビリの子までメダルをもらうスタイルでした！

おそらくこれも、鈍足の子の自尊心が、、、ということなのでしょう。

あ、大変失礼しました。鈍足だなんて失礼極まりありませんでしたね。「それほど速くなかった子」と言い換えます。

過剰な自己肯定感はどこへ行く？

子供のころから、「あなたは特別な子なの！」と刷り込まれてきたアメリカ人は、大人になっても自己肯定感はとても高い傾向があります。

根拠がなくても自身に満ちあふれている人は多く、どう考えても無理だと周囲はわかるのに、本人は「自分はやればできる」と思い込むというアメリカ病も少なくありません。

自己肯定感が高くてハッピーなことは良いのですが、過剰な自己肯定感からナルシストになってしまったり、権利だけを主張する傲慢人間になってしまう人も少なくありません。

今後はこの高すぎる自己肯定感、いったいどこへ向かうのでしょうか？乞うご期待です。