日本に住んでいる人にとっては、日本の銀行で口座を開設するとか、賃貸アパートを契約するとか、ハードルが高すぎて無理!という事はないと思います。
しかしアメリカに住んでいる人にとっては、そうした「日本に住んでいれば簡単にできること」のハードルが高すぎて不可能、という事が少なくありません。
その中でも賃貸アパートの契約は、きっとものすごーく大変だと想像します。
日本国籍を持っています!なんていっても、おそらく相手にされないでしょう。
その理由は、日本の賃貸アパートを契約するには、
- 日本の企業で働いている→不動産業者から「職場確認」という電話をされます
- 日本国内での電話番号→連絡用に絶対必要だと言われます
- 日本で収入のある保証人→高齢の両親はダメだと言われます
- 日本国内の銀行口座→海外に住んでいると、そもそも持ってない
などが必要で、一つでも持っていないと相手にしてもらえません。。。
これから永住帰国を検討している人にとっては、住む場所はとても重要な問題ですよね。
そこで今回は、日本へ永住帰国する前に賃貸アパートを契約できるのかどうかを検証してみました!
結論:不可能ではない
結論から言うと、帰国前に契約することは、不可能ではありません。なぜなら、日本には少数ですが、外国人向けに賃貸アパートを提供する不動産業者があるからです。
例えば、「Gaijin podハウジングサービス」という不動産業者では、
- 海外から契約できる
- 保証人は不要
- カード払いができる
- 日本国籍がなくても契約できる
など、海外で暮らしている人に対するハードルがなく、気に入った物件があれば契約できます!
リーズナブルに入居するならUR機構も
おしゃれなマンションというわけではないものの、UR機構を利用するという方法も、選択肢の一つかもしれません。入居のための条件はいくつか設定されていますが、保証人が不要で、日本で暮らす滞在資格(日本国籍があるとか、在留資格があるとか)があれば申し込みできます。