アメリカの高額すぎる学費は、これから大学へ送り出す子供を持つ家庭にとっては、頭が痛い悩みではないでしょうか。少なくても、我が家はそうでした。うちは一人っ子の息子しかいませんけれど、それでも年間いくらかかるか見当もつかない学費を貯めながら、どうやったら少しでも学費を減らせるだろうか、という事ばかりを考えていたような気がします。
皆さんもご存じの通り、同じ大学の同じ学部でも、アメリカの大学にかかる学費は世帯収入によって雲泥の差があります。年間に500ドルしかかからない生徒もいれば、ファイナンシャルエイドが全く適用されずに、全額8万ドルを毎年4年間払う生徒もいるのです。
そこで今回は、大学の学費を決める要素を調べてみました。
目次
1.収入
FAFSAやCSSなど大学の学費を決定する際に最も大きな比重を占めているのは、世帯収入です。
- 労働収入（給料など）
- 不労収入（家賃収入など）
- 年金（はい、これも収入です）
- リタイヤメントから一時的に引き出した金額
これらがすべて収入としてカウントされます。しかも、学費の計算では、FAFSAもCSSも、毎年のTax Returnを使い、収入を細かくチェックします。学費の時だけ自己申告だから過小申告しようともくろんでも、残念ながら上手く行きません。
ちなみに、大学によってはFAFSAとCSSをはじめ、別のサービスや機関からも情報を入手してクロスチェックします。そして、ユーザーの間違いを発見したら、ご丁寧に訂正してくれて、FAFSAへも訂正申告してくれます。
2.資産
資産は、定期的に入ってくる収入以外に持っているモノすべてです。貯金も投資も、そして529もすべて申告します。
- 貯金
- 投資（セービングボンドや529、株やビットコインなどもすべて）
- 所有している自宅のEquity（はい、こんなところまでしっかりカウントしてきます）
- コレクションなど価値のある資産
などがあります。
3.収入ｖｓ資産どちらが比重が大きい？
大学の学費を貯める時に、資産が多ければ学費が多くかかってしまうから、できるだけ少なくする方法はないものか、と考える人は多いでしょう。資産なんて大げさなものを持たない私ですら、そんなことを考えました。
しかし結論から言うと、そんなことはこれまでにも全国で数えきれない人が考えており、実際にあの手この手でトライした人もいました。しかし大学側もそれを心得ているので、あの手この手で隠し持っている資産を奪取しに来るのです！
私が以前に聞いた噂話では、
- とても賢いインド人家庭（なぜインドかは不明）は、大学入学に合わせて親は仕事をやめ、資産を親戚へ移し、学費ゼロを狙う
なんて信ぴょう性がかなり疑わしいものもありました。
そんな中でも知っておきたいことが1つあります。それは、収入と資産とでは、圧倒的に収入の方が学費の計算に占める比重が高いという事です。つまりは、高収入世帯の方が、資産家よりも高額な学費を払う羽目になる可能性が高いという事ですね。
ちなみに、学費の計算に与える影響の比重ですが、計算の際に使われる収入評価額は、実際の収入のなんと47％。約半分です。
その一方で、資産評価額は、全体の約5.64％しかありません。つまり、同じ金額を持っている人でも、稼いできた収入なのか、それとも投資などで築いた資産なのかによって、学費に与える影響は大きく変わります。
4.結論
結論を言うと、学費を若干、気持ち程度だけ、安くするテクニックはあります。しかし、大幅な値下げを実現できるような術は、残念ながらないと考えるのが妥当かもしれません。
私が子供の大学費用を4年間払い続け、あの手この手で学費を安くできないかと七転八倒、いえ、試行錯誤した結果気づいたことは、大学を選ぶ際にはそれなりに払うつもりで腹をくくった方が良いという事でした。
はい、何の役にも立たないアドバイスですみません。
