投稿者: samuraipassport

日本のクレジットカードも、近年ではリボ払い的に、使った金額を全額支払わなくても良い支払方法がありますね。でもアメリカのクレジットカードシステムは、ずいぶん昔から、ミニマムペイメントと呼ばれる支払い方法が採用されていて、毎月しっかり完済する人は、もしかしたらそれほど多くないかもしれません。

今回は、このミニマムペイメントと呼ばれるシステムについて、ご紹介しますね。これからアメリカで生活する人は、必見です！

目次

1. ミニマムペイメントとは？
2. 毎月どのぐらいを支払えば良いの？
3. メリットとデメリット

1.ミニマムペイメントとは？

ミニマムペイメント（Minimum Payment）とは、アメリカで発行されるVisaやMasterのクレジットカードで多く採用されている返済方法です。

アメックスに関しても、利用規約を熟読すると、ミニマムペイメントのシステムはあるような感じですが、

「うちは金利が高いので、毎月完済することを強くおすすめします」

と謡われています。

2.毎月どのぐらいを支払えば良いの？

具体的にミニマムペイメントがいくらなのかは、カード発行会社によって異なります。例えば、同じ$3,000の残高があるクレジットカードを持っていても、こちらのカードは最小返済額が$50なのに、こちらのカードは$100ということも、もちろんあります。

具体的に、残高に対して何パーセントの支払いが必要かは、カードを作った時に発行される利用規約に書かれています。目安としては、2％ぐらいだった気がします。借り入れの残高が少ない人は、$25ぐらいが最低支払額に設定されているカードが多いですね。

3.メリットとデメリット

クレジットカードのミニマムペイメントは、メリットとデメリットがあります。

メリット

• すぐに完済する必要がないので、余裕をもって返済できる
• 使いすぎた月でも、引き落としにビビる必要がない
• 出費が多い月などは助かる

デメリット

• ミニマムでは、支払う利息＋元本ちょっと、というレベルなので、完済まで気が遠くなるほどの期間がかかる
• 日常的にカードを使う人だと、残高がどんどん増える

アメリカ人の中には、ミニマムペイメントだけを払えばオーライ、なんて考えている人もいます。クレジットカードの残高がどんどん膨らみ、ミニマムペイメントの金額もどんどん上がり、そこで初めて「しまった、けっこうキツイ」と自覚するわけですね。

個人的には、ミニマムペイメントだけの支払いは、おすすめしません。なぜなら、元本がほとんど減らないからです。おそらく、毎月しているミニマムペイメントの半分近くは、利息の支払いとして徴収されており、思っているほど元本への支払いには充てられていないと思います。

毎月しっかり完済できる金額を計画的に使うのが、クレジットカードの使い方としては理想的です。

しかし完済できない場合でも、計画的に完済までどのぐらいの期間がかかるのかを把握しながら利用することが、借金まみれにならないためのコツかもしれませんね。

アメリカ市民と言っても、生まれた時からアメリカ市民の人もいれば、人生のある通過点でアメリカへやって来て、自ら希望してアメリカ市民権を取得した人もいます。

アメリカ人として生まれた人でも、

• 海外で政治家になるなど、政府の公職として働く
• 海外の軍隊へ入隊する
• アメリカ国籍を放棄の目的で他国の市民権を取得する
• 売国行為をする（機密情報の漏洩など）

などの行為をすると、自主的もしくは強制的にアメリカの市民権をはく奪される可能性があります。

しかし、生まれた時からアメリカ人だったわけではなく、人生の途中でアメリカ市民権を取得した人は、もっと簡単にアメリカ国籍を剥奪される可能性があります。

• 市民権の申請手続きでの虚偽申請、もしくは重要なことを隠していた
• アメリカ市民権を取得してから5年以内に、共産党やテロ組織のメンバーになった
• 軍人となったことでアメリカ市民権を取得したけれど、5年以内に不名誉除隊させられた

などが例として挙げられます。

国外追放の可能性

悪事を働くと、市民権を剥奪される可能性はゼロではありません。しかし、ある日突然誰かが自宅にやって来て、今すぐ国外追放だ、なんてことはないので、安心しましょう。

多くの場合、移民局が国外追放に値する重大な証拠を集めて刑事もしくは民事の裁判にかけ、許しがたい行為だと裁判所が判断すれば、最悪の場合には国外追放の可能性はあります。

もちろん、善良な市民として生活しているなら、そんな最悪のシナリオを想定する必要はありません。

アメリカでは、相続や贈与に関してはとても良心的なルールです。アメリカで相続を受ける場合、控除枠が＄13ミリオンと見たこともないような金額で設定されているので、庶民なら相続税と考える必要がありません。アメリカであまり相続税の話題が上がらないのは、大半の人が相続税とは無縁だからなのです。

しかも、配偶者間の相続なら、基本的には控除枠なしの無制限です。何十ミリオンを持っている人でも、また何十ビリオンを持っているような人でも、配偶者からの相続には相続税は一切かかりません。

でも、ご存じですか？この無制限というのは、相続を受ける側がアメリカ市民だった場合のみです。

「えっ？何それ？グリーンカード保持者はどうなるわけ？」

と心配になる方もいるでしょう。

グリーンカード保持者の場合には、若干ルールが変わります。その理由は、配偶者が亡くなって巨額の富を相続した直後に本国へ永久帰国なんてされるとアメリカとしては困るから、です。

それでも資産が庶民レベル＆アメリカで暮らしている人なら、グリーンカード保持者でも市民と同等レベルの控除を受けられるので、大きな心配は必要ないでしょう。

心配したほうが良いのは、

• 夫婦がどちらもグリーンカード保持者の場合
• アメリカ以外の国で暮らしている場合
• 保有財産が2ミリオン以上ある富裕層の場合

です。

不動産の相続対象率が変わる

アメリカの不動産は、夫婦でジョイント、つまり共同名義になっていることが多いものです。共同名義の不動産は、夫婦のどちらもアメリカ市民の場合にはお互いに50％ずつの所有権と見なされます。専業主婦だから実質的にはすべて夫のお金で払っているとか、そうした事情は関係ありません。

例えば$500Kの不動産を所有しているなら、どちらの給料で家のローンを払っているかに関係なく、夫婦それぞれが半分ずつ$250Kずつ所有していると見なされます。

アメリカで暮らしているグリーンカード保持者の場合には、家の持ち分に関しては共同名義なら50－50です。この点は、アメリカ市民と同じですね。

ただし不動産評価額の半分相当の金額は、「相続」ではなく「アメリカ市民からグリーンカード保持者の妻へ贈与された」という扱いとなります。贈与税もアメリカでは控除枠が高いので、庶民ならそれほど心配する必要はないでしょう。しかし、無制限相続ではなくて贈与の扱いになってしまう点は、理解しておいた方が良いかもしれません。

また、アメリカに不動産を持っているけれど海外で暮らしているカップルの場合にも、注意が必要です。

上記の例に挙げた$500Kの不動産の場合、全額がアメリカ市民の資産だとカウントされます。グリーンカード保持者の資金をいくら投入したかを証明すれば、その分だけ相続資産から差し引いてもらうことはできるものの、証明できなければ共同名義でも100％がアメリカ市民の資産と見なされてしまいます。

じゃあどうする？

将来の相続のためにアメリカ市民権を取得する、という人はいるかもしれません。しかし、もしかしたら配偶者が帰国したら自分は日本へ永住帰国したいという人もいるでしょう。また、将来は何が起こるか分からないのでグリーンカード保持者のステータスを維持したい人もいると思います。

上記の通り、グリーンカード保持者でも心配したほうが良い人は、それほど多くないと思います。しかしどうしても不安な人や、すでに富裕層なので将来が心配でたまらないという人は、

• QDOT(Qualified Domestic Trust)を作成して相続税を回避する
• LLCを設立して資産はすべてそこへ投入　→LLCには贈与税がかからない
• 生命保険へ加入する →Irrevocable Life Insurance Trustなら贈与税を回避できる

もちろん、素人であれこれ悩んでいても最善策は出ないかもしれないので、外国人の資産管理に詳しい税理士やファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。

日本国籍を持つ私達がアメリカの市民権を取得すると、その瞬間に日本国籍は自動的に消滅します。

自称・二重国籍に関する記事はこちらからどうぞ

本来なら、アメリカの市民権を取得した人は、速やかにアメリカ国内にある日本領事館へ「国籍喪失届」を提出しなければいけません。しかし、そんな手続きは全く知らないとか、日本へ自動的に通知されると思っていた、という人は意外と多くいます。

しかし、近年では”自称二重国籍”狩りに国の各省庁が見事な連携プレーで取り組んでいるので、遅かれ早かれバレる可能性はとても高いのです。

もしもバレた時には、アメリカ市民権を取得した時までさかのぼり、それ以降の戸籍がすべて削除されます。

• 戸籍を転籍した　→転籍しなかったことになる
• 離婚して日本へ帰国した　→日本への不法入国となる
• 出産して日本の戸籍に入れた　→戸籍が抹消されるので、子供の日本国籍は没収

え？国籍を放棄させられるのは自分だけで、子供は大丈夫でしょ？

なんて思っている人、甘いです。

自分が日本国籍を持っていた時に出産した子供なら、問題なく自分の戸籍に入れることができます。子供は、日本国籍を持つ日本人です。

でも、アメリカ市民を取得した後に出産した子供は、もうすでに日本国籍を持たないアメリカ人が出産した子供なので、日本国籍を取ることはできません。

自称二重国籍で子供の出生届を受理されたとしても、国籍を失ったところまで何年でも過去にさかのぼって記録が訂正されるので、子供は日本国籍を失ってしまいます。

もしも市民権を取得した後に出産した子供と一緒に、日本で生活していたとしたら？

親も子供も日本国籍を持たない外国人が、不正に滞在しているという不法移民的な位置づけとなるので、強制出国の対象となってしまうでしょう。

考えただけでも末恐ろしくなってきましたよね・・。はい、私も書いていて他人事ながら怖くなりました。

結論：アメリカ国籍を取得する際には、その後の人生をよく考えて決めよう

アメリカと日本とでは、ドアの開き方が実は違います。よく思い出してみて下さい！日本では、アパートでも一戸建てでも、ドアは外側に向かって開けることが大半ではないでしょうか。でもアメリカでは、ドアは内側に向かって開くことがほとんどです！

日本はどうして内側へ開くのか？

日本では、ドアを開けると玄関があり、そこで靴を脱ぐ習慣があります。もしも扉が内側へ開くと、玄関のスペースが狭くなってしまいます。スペースを広く確保するという点で、日本の扉は外側へ向かって開く構造となっている所が多いですね。

アメリカの扉が外へ開く理由はとてもアメリカらしかった！

アメリカの扉は、一戸建てでもアパートでも、内側へ開きます。玄関で靴を脱ぐ習慣がないからという理由もあるでしょうけれど、実際には靴を置くスペースを考慮しているわけではありません。

扉が外に向かって開くのは、防犯上の理由によるものです。

扉を押す時に必要な力と、引く時に必要な力を比べてみて下さい。扉を押すときには、全身の体重をかけて押せますが、扉を引く時にはそうもできないでしょう。

仮に玄関から侵入者が入って来ようとした場合、内側から押して閉めようとする方が、体重をかけて押せるという理由で、より安全なのです。

もしも日本に住む人が、防犯のためにドアを付け替えるのなら、内側から押して閉められることを考えて、開く向きを考えるのが良いかもしれません。

ホテルの扉はほぼ内側へ開く、その理由は？

ホテルの扉は、日本でもアメリカでも、ほぼ確実に内側へ向かって開きます。その理由は、防犯と防災対策です。

• 強盗などの侵入者から守るための防犯対策
• 災害時に避難路を確保しやすい　→外側に扉が開くと避難する人の邪魔になる
• 外側からの突入しやすさ　→救助隊が外から体当たりで突入しやすいため

ちなみにアメリカでも、防犯対策が必要な場所では扉はほぼ内側へ開きますが、映画館とかイベント会場など防犯よりも避難の必要性が優先される場所では、扉は外側へ開きます。

たかが扉、されど扉。今日からあちこちの扉を開ける時には、どっちに開くのか興味深くなりそうですね。

アメリカと日本とでは、贈与を受けた際に誰が贈与税を払うかが異なります。

• アメリカ　→贈与者（あげた側）が贈与税を払う
• 日本　→受贈者（もらった側）が贈与税を払う

例えば、アメリカで暮らす義両親から贈与を受けて贈与税を払わなければいけない場合には、贈与した側、つまり義両親が払うことになります。

しかし日本の両親から贈与を受けたなら、受け取った側の私たちが贈与税を支払わなければいけません。

でも、どこに？どうやって？と謎がいっぱいですよね。

親が日本にいて、私たちがアメリカにいると、日本の国税庁なのか、それともアメリカのIRSなのか、頭が混乱しそうです。

今回は、日本の親から贈与を受けた場合、贈与税をどうすれば良いかを検証してみました。

目次

1. アメリカに住んでいても贈与税はかかる
2. 贈与税はどこに払う？
3. 納税管理人って何？
4. 注意点

1.アメリカに住んでいても贈与税はかかる？

日本の国税庁

日本の国税庁のルールでは、日本で暮らす親からの贈与に対する贈与税は、私達が日本に住んでいてもアメリカに住んでいても発生します。日本に住民票を入れていなくても、また私たちがアメリカ国籍でもかかります。

なぜなら、贈与する側が日本で暮らしているからですね。

そのため、贈与を受けたら、日本へ贈与税を支払うことになります。

アメリカのIRS

一方アメリカのIRSでは、海外で暮らす親からの相続に対しては、基本的に税金はかからないルールとなっています。アメリカ国内で作られたお金ではないからです。→詳しくはIRSのページから

ただし、IRSに報告する義務はあるので、年始に行うTax Fileの時に合わせて申告してください。

これは申告するだけで、それが所得として扱われるわけではありません。所得税もかかりませんし、贈与税も控除枠がミリオン以上と太っ腹なので、おそらくかかりません。安心してください。

→アメリカでどのような手続きが必要かはこちらから

2.贈与税はどこに払う？

日本の親からもらった贈与に対する贈与税は、日本の税務署へ申告して納税します。

でも、住民票が入っていなかったり、ましては日本の国籍も持っていない人にとっては、税務署ってどこの？？ってなるでしょう。

税務署は基本的に、海外に住んでいる私達と直接やり取りをするのはイヤなので、私達が海外に住みながら贈与税を納付しようと思っても、できません。日本国内に住んでいる誰かを「納税管理人」に定めて、その人を介して支払うことになります。

つまり、納付する税務署は、納税管理人が住んでいる住所を管轄する税務署となります。

国税庁のサイトで確認したいひとはこちらから

3.納税管理人って何？

納税管理人とは、納税しなければいけない人が海外に住んでいる場合、代理で納税の対応をしてくれる人を指します。特別な資格が必要というわけではないので、日本に親や兄弟がいるのなら、親族に任せるのが一般的ですね。そうすれば、費用がかかりません。

しかし、頼れる親や兄弟がいない場合には、税理士が対応してくれます。

納税管理人を決めたら、税務署へ納税管理人の届け出をしておけば、自分の所に送付されるべき納税納付書が、管理人の届きます。

納税管理人の届け出フォームはこちらから

4.注意点

納税管理人は、税務署とあなたとの間に入って手続きを代行するだけの役目しか持っていません。税金が高いだろおかしいだろと税務署へ交渉したり、期限内に急いで贈与税を払う義務があるわけではありません。

もしも納税管理人から納付書を受け取って「払いたくないから払わない」なんてケツまくりをしても、納税管理人はその言葉を税務署へそっくりそのまま伝えるだけです。

トラブルが起こった時には、納税管理人ではなくて弁護士に相談することになります。その点は、あらかじめ理解しておいた方が良いでしょう。

アメリカでは、10代で出産する女性が15.4％います。その中にはハイスクールに通っている高校生などもいたりします。息子様が通っていた公立高校でも、学年に1人か2人ほど、高校を卒業する前に父親になった子がいました。

妊娠したからと言って、必ずしも即結婚というわけではありません。ハイスクールを卒業したら結婚しようねと約束するカップルもいれば、ハイスクールではなくて大学を卒業するまでは結婚しないカップルもいます。

今回は、私の周囲で実際に起こった「高校生の妊娠」をご紹介します。

高校生でシングルマザー

ハイスクールから徒歩数分の絶好ロケーションに住んでいたママ友。ある日、彼女がランチタイムに職場から自宅に戻ってみると、なんと裸で彼氏とベッドに入っている娘を見つけたそうです。

案の定、その子は高校生のうちに妊娠しましたが、籍は入れることなく、シングルマザーとして出産しました。

なぜ籍を入れないのか聞いてみた所、理由は健康保険にありました。

アメリカの健康保険は、フルタイムの学生で独身なら、子供は26歳ぐらいまで親の扶養に入ることができます。2010年に法律が変わり（オバマ大統領ありがとう）、結婚しても26歳までは親の健康保険に加入できるようになりましたが、当時は結婚したら自動的に親の健康保険から外れる仕組みでした。

もし高校生カップルが結婚しても、お互い学生で収入もなく、親の扶養家族でなくなって健康保険を別途で入ることは、経済的に無理だと判断したようでした。

同居の末、破局

夫の職場にいた同僚女性は、甥っ子を引き取って面倒を見ていました。かなりイケメンの彼は、やはりハイスクールでも女子生徒にモテたらしく、高校2年生で彼女が妊娠、父親となりました。

彼はそのままハイスクールへ通い続けましたが、彼女は学校を中退して、赤ちゃんと共に彼の家で同居生活を始めました。

しかし、お互いにティーンで若く、いろいろ遊びたい盛りだったのでしょう。赤ちゃんを残して夜遊びが多く、働きながら赤ちゃんの面倒を見る羽目になった叔母から何度も注意を受けていたそうです。

結局、赤ちゃんの母親は「こんな口うるさい家で暮らせるか」と捨て台詞を履き、赤ちゃんを置いて単独で家を出ていったそうです。

高校を卒業する前にシングルファーザーとなってしまった甥っ子でした。

育児は祖父母任せが多い

息子様が所属していたハイスクールのフットボール部にも、同級生で2人ほど、卒業前に彼女が妊娠して出産した生徒がいました。高校を卒業したら就職して結婚するのかと思いきや、2人とも大学へ進学しており、私は少なからず驚きました。

アメリカの大学は、全ての大学ではありませんが、学校によっては夫婦で暮らせるファミリー寮があります。そうした所で生活しながら、学業とバイトを掛け持ちする学生は一定数いるようですね。

もしもファミリー寮がない大学や、子供はいるけれど学業だけに専念したい人は、実家に赤ちゃんを残して、もしくは母親がシングルマザーとして赤ちゃんを育てながら、父親は大学が長期休みの時に訪問する、という形をとることもあるそうです。

ただし、大学生活の間に別の人と恋愛関係になってしまう可能性はもちろんあるので、必ずしも結婚というハッピーエンドが待っているとは限りません。

アメリカで生活する人にとっては、死活問題と言っても過言ではないクレジットスコア（Credit Score）。これは一般的にFICOスコアと呼ばれるもので、300～850で計算されます。

スコアによって、クレジットカードの審査に通るか落ちるかが変わる他、ローンを借りる際の金利もまた、スコアによって変わります。

例えば同じ価格の住宅ローンを組んでも、クレジットスコアが高い人は毎月の支払いが$2,000で済むのに、スコアが低い人は毎月$3,000払わなければいけないことも、当然あります。

そう。アメリカでより快適な生活を送るためには、クレジットスコアが良いことに越したことはありません。

クレジットヒストリーとFICOスコアに関してはこちらから

クレジットスコア900って何？

FICOスコアでは、最高850までとなっています。このシステムでは、何をどう頑張っても、スコア900を獲得することはできません。

しかし、自動車ローンを提供するような信販系の業者では、Vantage Scoreというシステムを採用していることがあります。Vantageスコアは計算方法が若干異なっていて、501～990で計算されます。

ただし、FICOの最高スコア850と、Vantage最高スコア990を単純に比較して、990の方が信用度が高いというわけではありません。

スコアの計算方法が違いますから、それぞれのシステムごとに、信用できるとされているスコアの範囲が異なります。