カテゴリー: お金のこと

私は高校までは、ずっと公立でした。教科書にお金を払ったのかどうかは、正直覚えていませんが、払ったとしても、それほど高額ではなかったと思います。しかし息子様が通うアメリカの大学では、教科書の高額さに毎学期、泣きが入っています。今日は、大学の教科書代について、エピソードをご紹介しますね。

目次

1. 教科書代は学期ごとに400ドル超
2. 教科書サービスはBarns＆Nobleが多い
3. 購買で取り扱っていない教科書はどうする？
4. 学期が終わった教科書はどうする？

1.教科書代は学期ごとに400ドル超

教科書代にいくらかかるかは、学校によっても違いますし、どんなクラスをとるかによっても違います。だから、これはあくまでも息子が通っている大学の話として参考にしてくださいね。

息子が通っている大学では、学期あたりに4クラスを取得するシステムとなっています。大半の教科書は、キャンパス内にある書店で入手できます。この時、必ずしも新品で購入する必要はなく、我が家のような庶民のために、いくつかのオプションがあります！

• 新品で購入
• 新品をレンタル
• 中古を購入
• 中古をレンタル

このうち、最も高額なのは新品を購入するという方法で、学期が終わっても「購入」なら教科書はキープできます。

最もリーズナブルなのは中古をレンタルするという方法です。中古と言ってもボロボロというわけではなく、十分に使用できるクオリティです。以前使っていた学生が所々にメモ書きしていることもありますが、余白に書いてある程度なので、それほど邪魔にはならないようです。

新品購入と中古レンタルとの間にあるのが、新品をレンタルするという選択肢と、中古を購入するという選択肢です。価格はどちらも同じぐらいで、決して安くはありません。目安としては、新品を購入する場合と比べて10％オフから20％オフぐらいといったところでしょうか。

息子が大学1年生の時には、4クラスすべての教科書を新品で購入しました。かかった費用は400ドルを超えました。年間に2学期あるので、初年度には教科書代で800ドル以上かかったと思います。

4クラスで400ドル超えというと、1冊あたり100ドル以上するのかな、というイメージがありますが、必ずしもそうとは限りません。専門的な内容のものはやはり高く、1冊200ドル超のものもあります。しかも、そういうクラスに限って、複数冊の教科書が必要だったり、ワークブック的なものも購入しなければいけなかったりして、余計に費用がかかってしまいます。

その一方で、20ドルぐらいで購入できる教科書もあります。アマゾンで買ってきて！というクラスもあります。運よくそうしたクラスに当たれば、教科書代が100ドル未満ということもあるかもしれませんね。

2.教科書サービスはBarns＆Nobleが多い

多くの大学では、Barnes＆Nobleという書店がサービスを提供しています。大学のWEBサイトとリンクしているので、ネットで教科書を注文する際には、このサイトを使うことになります。注文した教科書の受け取りは、自宅に郵送してもらっても良いですし、キャンパス内の本屋で受け取ることもできます。

Barnes &Nobleから大学を検索したい人はこちらから

3.購買で取り扱っていない教科書はどうする？

大半の教科書はキャンパス内の書店で取り扱っています。しかし中には、なぜか取り扱っていない教科書もあります。そんな時には、Amazonなどで探さなければいけません。去年はキャンパスで取り扱っていない教科書が必要となり、しかも早めに教えてくれたらよいものを、学期が始まってから準備しろと尾いわれ、いろいろ探した挙句、カナダからのお取り寄せとなりました。

生徒の中には、教科書のレンタルサービスを利用する子もいます。これは大学とは関係ないレンタルサービスショップが行っているもので、学期ごとに教科書をレンタルし、郵送で自宅まで送ってもらうことができます。そして学期が終わったら、郵送で返却するという仕組みになっています。利用している子の話を聞くと、本屋でレンタルするよりもリーズナブルなことが多いそうです。

4.学期が終わった教科書はどうする？

息子は、大学2年生から専門分野以外は中古レンタルにしました。理由は、後から読みもしない本が家にあっても邪魔だから。学期が終了したら返却するだけなので、使わない教科書が手元に残ってしまうことはありません。

しかし、Amazonで購入した教科書などは、手元に残ってしまいます。教科書によっては、大学の本屋が1ドルとか2ドルといった激安価格で買い取ってくれます。100ドル超の教科書を1ドルで買い取るなんて、かなり足元を見ていますよね。それでも、持っていても邪魔だからという理由で、買い取ってもらう子は多いです。

そうでない場合には、学期が終わると教科書は自宅に帰ってきます。

正直、使わない教科書が家にあっても邪魔です。誰も読みません。うちにも数冊そうしたものがあったので、どうしようかとネットで探していたら、BooksRunという便利なサービスを見つけました。

BooksRunはこちらから

ちなみに、こちらで本に記載されているISBN番号を入力すると、本のタイトルと表紙の画像、そしていくらで買い取ってくれるかがリアルタイムに出ます！

私は、実際にこのサイトで大学の教科書を3冊ほど売却しました。120ドルの教科書が40ドルで買い取ってもらえたり、80ドルのものが20ドルだったり、私としては納得できる金額でした。

実際に使ってみて良かったなと感じたところは、

• Webで完結するので気軽に利用できる
• 送料はBooksRunが負担してくれて、Shipping Labelを自宅でプリントアウトできる
• 支払いは、PayPalへの入金か、自宅へのチェック郵送
• 買い手がつくかどうかに関係なく買い取ってくれるので、自分で買手を見つける必要がない

という点でしたね。

家に眠っている古い書籍なども、ついでに買い取ってもらえないかなと思っていろいろ調べました。比較的新しい書籍は買い取ってくれるようですが、教科書以外はかなり激安価格で買いたたかれてしまいます。お気を付けを。

今年もいよいよやってきました。年に一度の大セール。そう、クリスマスのシーズンです。近年では、サンクスギビングデーよりも早くからネットでブラックフライデーのセールがフライング気味にスタートし、クリスマスまでは容赦のないセール期間のオンパレードです。

我が家も例にもれず、この時期にはかなりの出費をします。しかし、いつも気になるのです。他の家庭はどのぐらいクリスマスに使うのだろう？と。

そこで今回は、クリスマスのお金事情を調べてみました。

アメリカ人の多くは「借金なんて怖くない」

統計によると、41％のアメリカ人は、クリスマスのショッピングで借金を負うことを、痛くもかゆくもないと思っています。借金と言っても、Payday Loanみたいな闇金に行ってお金を借りるというわけではありません。クレジットカードを使ったりすることも、一括返済しないので「借金」に含まれています。

カード払いをすることは、決して悪いことではありません。現金を持ち歩かずに安全ですし、ポイントやマイルがつくというお得感もあります。しかも間違ったチャージなどは訂正できるという点で、おすすめの決済方法です。

しかし、カードの返済に不安しかない人でも、クリスマスの時期になると太っ腹になってカード払いをしてしまうというのが、アメリカ人の気質なのかもしれません。

もちろん、そういう人ばかりではありません、半数のアメリカ人は、持っている範囲でやりくりする、という姿勢をクリスマスの時期も維持しています。

平均的な出費はギフト代で$886

クリスマスの時期に使うギフト代の平均は、一人当たり$886です。世帯当たりではなく、一人当たりなので、夫婦や子供のいる家庭では、さらに多くなりますね。

この$800超の金額を、高いとみるか低いとみるかは、あなた次第。それに、何人に対してギフトを買うかによっても、かかるコストは大きく変わるでしょう。

どんどん増えるオンラインショッピング

クリスマスのギフトをどこで買うかについては、個人差がありますね。私はオンラインが大好きなので、ほぼすべてをオンラインで完結します。しかし夫はショッピングの雰囲気が好きらしく（私は全く理解できませんが）、大混雑のブラックフライデーにわざわざモールへ出かけていきます。

ちなみに統計を見ると、約56％（半数以上ですね）はほぼ全てをオンラインで購入するそうです。その他ディスカントストアで購入する人は全体の30％程度、JCPenneyやMacy’sなどの百貨店で購入する人は全体の25％、そして専門店に行く人は全体の18％程度となっています。

しかも、この時期になるとネットショッピングの走りでもあるカタログショッピングもニーズが高まり、約6％程度はカタログを見て注文するのだそうです。確かに、カタログで注文するのも楽しいですよね。

子供へのギフトにはいくらかけてる？

それでは、各家庭ごとに、子供へのギフトにはどのぐらいかけているのでしょう？うちは一人っ子で、夫も私も子供を溺愛していました。特に夫は息子にモノを買うことが自身の喜びとなっている感があり、クリスマスの時期には、アレもコレもと買ってしまうのです。息子が全く興味を示さないものに対しても、「これをきっかけに興味を持ってくれたら」なんて思うのだそうです。

ちなみに各世帯ごとの平均的な出費額は、子供一人当たりに約$280ドル程度だそうです。

ただし、小さな子供はおもちゃの価格がそれほど高くないので、予算は低め、ティーンになると一つ一つのモノやガジェットがクソ高くなるので、かかる費用は自然と高くなると思います。

ギフト選びにかける時間はどのぐらい？

誰に何を贈るか、選ぶ時間って結構かかりますよね？何を贈れば喜んでもらえるのか分からない相手たと特に、迷ってしまいます。

アメリカ人女性の平均は、20時間だそうです。男性はその半分。やはり女性の方が、あれもこれもと吟味しながら選びたいという事なのでしょう。

私は贈る相手が何を喜ぶか分からない時に限り、百貨店に行って選んでいます。その理由は、色々なものが陳列してあって、選びやすいからです。見た目の豪華さとか使い勝手、失敗しないギフトを選びやすいですし、ラッピングされているアイテムもこの時期には多いので、手間をかけずに済むというメリットもありますね。

息子が高校を卒業する際に、日本で暮らす私の父が、大学への入学祝に時計を購入したいと申し出てくれました。息子に伝えると、気に入ったものをいくつかピックアップし、こんな感じのものが欲しいというので、そのまま父へ伝えました。

ちなみに息子が欲しいといった腕時計は、どれも派手な雰囲気しかしないゴールドの腕時計だったのです。

息子の趣味は私譲りで少し変わっており、派手なモノや華美なモノが大好きです。腕時計も、日本の父は学生の時だけでなく社会人になってからも活用できそうなG-Shockあたりを考えていたようですが、息子は「欲しくない」。

父は、ゴールドの腕時計を購入することに、とても抵抗しました。

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その気持ち、よくわかります。日本では、サラリーマンの新入社員でゴールドの腕時計をしている人なんて、皆無です。華美、派手、遊んでいる、というマイナスの印象を持たれてしまいますから、ゴールドが好きな人でも会社用の時計はおそらくシルバーを選ぶことでしょう。

父はそう説得を試みたものの、あえなく撃沈。結局、息子の意をくんでゴールドの時計を購入。日本から送ってくれました。

アメリカではどこに行っても超好評

息子がもらった腕時計は、こんな感じの時計でした。父はおそらくブランドまでは詳しく知らずに購入したと思うのですが、アメリカでは若者に大人気のMichael Korsのものでした。

息子はこの時計をいたく気に入り、夏休みにインターン労働に行った際には、毎日「社会人としてのみだしなみ」として、時計を着用したそうです。

そんな彼が気づいたこと。

ゴールドの時計をしている時とそうでない時とで、接客の待遇に雲泥の差がある

という事でした。この時計をしている時には、例えTシャツと短パン、そしてビーチサンダルだったとしても、どのお店に行っても皆、とても親切で丁寧に接してくれるのだとか。一方、時計をしていない時には、カーキパンツにポロシャツを着ていても、扱いはテキトーなのだそうです。

人を外見で判断するという事なのか、それとも金を持ってそうなカモに見えるのかは分かりませんけれど、それが現実というものなのでしょう。客を見て態度を変えることは、万国共通なのかもしれません。

外見で判断されるなら、できることはある

人を外見で判断することは、良くない事です。そんなことは、全員知ってますよね。しかし、もしもそれが現実なら、手持ちの時計を工夫するだけで、外出した時に嫌な思いをする機会が減るかもしれません。

そう考えたら、私も外出する時にはアクセサリーなどをつけて行った方が良いのかな、なんて浅はかなことを考えてしまった今日この頃です。

もしも、クリスマスや誕生日に、お子さんに何を贈ろうかなと考えている人がいらっしゃったら、「接客業からの待遇が良くなるアイテム」のゴールドウォッチを選んではいかがでしょうか？

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目次

1. 引っ越しの途中でバケーション
2. 持ってたカードは信販系
3. 経験から学んだこと

1.引っ越しの途中でバケーション

それはちょうど、私たちが日本駐在を終えてアメリカへ戻ってくるときに起こりました。せっかくハワイの上空を飛ぶのだから、2週間ほどハワイで休暇を取ることにしたのです。

渡航費は、会社が全額を負担してくれました。自分たちで支払うのは、まとまった費用ならホテルの宿泊費、あとは食費などです。

日本の住まいを引き払った後、2週間ホテルに滞在しながら後片付けや引継ぎなどをすべて片づけました。郵便物の移転届は、まだアメリカでの住まいを決めていなかったので、とりあえず夫の新しい職場の住所を使わせてもらいました。

転勤族の方なら共感していただけると思うのですが、国をまたぐ引っ越しをする時って、一時的に「根無し草」の状態になってしまいます。現住所がなく、携帯電話もない状態です。

2.持ってたカードは信販系

当時、私たちがメインのクレジットカードとして使っていたのは、Upromiseという子供の529プランとリンクしているものでした。これは信販系のカードで、Upromiseがどの金融機関に管理を依頼するかを決めます。数年ごとに提携金融機関が変わることもあり、その際には新しい管理会社となる金融機関から、新カードが発行されます。

新しく発行されるカードは、当然ですがカード番号は新しいものです。それまでのカード番号と同じではありません。本来なら、新しいカードが手元に届いて一定期間は、どちらのカードも使える状態となりますが、一定期間を過ぎると古いカードは使えなくなってしまいます。

ちょうどこれが偶然にも、私たちの引っ越しという最悪のタイミングで起こりました。

私たちは、新しく発行されたカードを受けとってはおらず、これまで使っていた古いカードの使用期限を迎えるタイミングが、偶然にも、この引っ越し兼バケーション中でした。タイミング的にも、もう最悪です。

ホテルをチェックインの際に、登録していたクレジットカードが使えないと言われたのです。

「そんなはずないだろ」

とすぐにカード会社へ連絡し、金融機関が変わったこと、新しいカードが発行されたことをそこで初めて知りました。

ホテルでは通常、ホテルにチェックインする際に、提示したクレジットカードの有効性をチェックします。そして、チェックアウトまでにかかる金額を仮チャージしておきます。こうすることで、ホテルはとりっぱぐれがなくなるわけですね。

私たちがその時置かれている状況は、

• 日本からアメリカ本土への国際間引っ越しの真っただ中
• 有効なアメリカ国内住所はない（だって引っ越し中なのですから）
• 携帯電話もない（だって国をまたぐ引っ越しの途中なのですから）

と、かなり怪しい状況です。

ホテルの人は、とても怪しい目で私たちを見るし、「どうでもいいけど払ってよね」な態度です。はい、当然ですね。

カード会社に電話すると、「このタイミングで引っ越しなんて、嘘に決まってる」と的なことを言われました。ホテルのフロントデスクにある電話からカード会社へ電話をかけ、キレてるアジア女性を想像してみてください。絵的には、かなりヤバい奴だったに違いありません。

その時は、新しいカードが手元になければどうすることもできませんという事でした。こんちくしょー！という気持ちになりましたが、最悪のタイミングを恨むしかありません。仕方なく、使いたくなかったデビットカードでホテルの支払いをしたと記憶しています。

3.経験から学んだこと

私は普段、お給料が入ってくるメインバンクの口座には、あまりお金を残しておきません。あると使ってしまうというのが主な理由です。そのため、生活費に必要な分だけを残して、貯蓄も投資も別の口座で管理しています。だから、デビットカードがリンクしているチェッキングアカウントには、数百ドル～1,000ドルぐらいしか入っていません。

しかし今回は、引っ越しというイベントがあったので、多めにデビットカードに残しておきました。これで、助かりました。

もしも入っていなかったら、貯蓄に使っている別のネット銀行からお金を移動しなければならず、2日ぐらいはかかったでしょう。せっかくのバケーション、2日もカネなしの状態が続くのは悲惨です。とりあえず最悪の事態だけは免れたことは、不幸中の幸いでしたね。

今回の経験から学んだことは

• クレジットカードは最低でも2枚は必要。1枚は使うため、2枚目は予備のため。

という事です。私のように普段から現金じゃなくカードを使っている人なら特に、2枚のカードを持っていることは大きな安心感になると思います。

また、特にバケーションや引っ越しなどのイベントがある時には、口座に残しておく残高は普段よりも余裕を持たせるべきだな、と思いました。

アメリカに引っ越した後、新たに予備のクレジットカードを作りました。まったく使用しないとマックス2年ぐらいでそのクレジットカードは自動解約となるので、何かのサービスをチャージする際に、たまに使っています。

日本では、家賃にかけられる費用は、年収の4分の1から3分の1ぐらいが目安だといわれていますよね。アメリカでも、この線引きは大体同じです。しかし実際に、その枠内で家賃が収まっているかは別問題です。日本より貧富の差が激しいアメリカでは、家賃が年収の3分の1よりも高くなってしまう世帯も少なからずあります。

ここでは、アメリカでミドルクラスと呼ばれるほかの中流家庭が、年収に対してどのぐらいの家賃を払っているのかをご紹介しますね。「余計なお世話だろ！」という声が聞こえてきそうな、下世話なトピックかもしれませんね。でも気になるという人のために、調べてみました。

目次

1. まずは世帯の平均年収から
2. 住居費は年収に対してどのぐらい？
3. QOLを考えるなら30％以内が理想的
4. 住居費が安い場所ってどこ？

1.まずは世帯の平均年収から

世帯当たりの平均年収は、全米規模でみると$84,000程度です。ただしこれは、1人当たりの平均年収というわけではなく、世帯当たりの平均です。つまり、夫もしくは妻が1馬力でこの年収を稼ぐのか、それとも夫婦2馬力でこの年収を稼ぐのかによっても、色々な点が大きく変わってくるでしょう。平均という点では、1馬力の家庭なら夫もしくは妻が$ 84,000を稼ぎ、2馬力の家庭なら夫婦それぞれ$42,000を稼げば、「平均」となります。

2.住居費は年収に対してどのぐらい？

実際にかかる住居費がどのぐらいかという金額は、住んでいる場所によって大きく違います。家賃が高い場所は全般的に所得も高い傾向にありますし、同じ広さの家でも、住む場所が変われば家賃には雲泥の差があるでしょう。

しかし、年収に対して住居費がどのぐらいなのかを見れば、なんとなく自分の世帯でどのぐらいの家賃が目安となるかをイメージしやすくなります。統計では、

• 年収3万ドル以下の世帯　年収の43％が住居費
• 年収10万ドル以上の世帯　年収の32％が住居費
• 全体の平均は　33％

となっています。例えば年収＄84,000の世帯なら、年間の住居費は＄27,000程度が妥当、つまり月計算にすると毎月＄2,300以内に抑えれば平均となります。

ここで注意したいのは、住居費に含まれるのは、単にアパートの家賃や住宅ローンの返済額だけではないという点です。光熱費など、住宅に関連するサービスや費用は、すべて含まれるので気をつけましょう。もしも光熱費に毎月$400ぐらいかかっているなら、家賃に当てられる費用は毎月$1,800ぐらいが妥当だという事になりますね。

3.QOLを考えるなら30％以内が理想的

ファイナンシャルアドバイザーなら、住居費が収入に対して3分の1なら問題ない、と背中を押してくれる人が多いです。しかし実際に生活してみると分かりますが、住居費以外にも生活の上では様々な経費が掛かるわけで、収入の3分の1を住居費に使ってしまうと日々の生活が困窮してしまうという人も、もちろんいます。

もしも身の丈に合った生活の中でQOLを重視するなら、住居費は年収の30％以内に抑えるのが理想的かもしれません。年収が全米平均の$84000なら、住居費にかけられるのは毎月＄2,100ぐらいです。

4.住居費が安い場所ってどこ？

広大なアメリカには、NYCやサンフランシスコのように目が飛び出るほど何もかもが高いエリアもあれば、驚いて値段を二度見するほど不動産が激安なエリアもあります。もしも都会の生活に疲れてのどかな田舎で暮らしたいと考えるなら、年収に対する住居費の割合が低い場所を狙うのが、良いかもしれません。

具体的には、

• アーカンソー州
• ユタ州
• アイオワ州
• ペンシルベニア州
• ケンタッキー州

などがあげられますね。日本人がどのぐらいいるか、日本の食材をどのぐらい買いやすいかという点については全く考慮していないものの、安く住めることだけを考えれば、上記の所を検討するのが良いみたいです。

日本では、お給料日と言えば、ほとんどの会社が月に1回ですよね。締め日や給料支払い日は会社によって異なりますが、こちらの会社では毎週お給料がもらえるとか、こちらは隔週でお給料がもらえるということは、まずありません。

しかしアメリカでは、月1のお給料日は、逆にかなりマレです。うちもそうですが、サラリーマンとしてお給料を受け取っている人の約73％は、隔週がお給料日となっています。

ほかにも、お給料日の頻度はいろいろあります。それぞれ、メリットとデメリットがあるので、もしも選べるならよく考えて選びたいですね。

目次

1. アメリカのお給料、どんな選択肢がある？
2. お給料の頻度、最も多いのは「隔週」
3. パートに多い「毎週」
4. 「月に2回」は予算をたてやすい
5. 「月1回」は人気なし
6. 法律でお給料の頻度が決められている？
7. 年金の支払いは月1回

1.アメリカのお給料、どんな選択肢がある？

アメリカのお給料は、多くの会社ではいくつかのオプションがあり、採用されたときに選ぶことができます。多くの場合には、

• 毎週
• 隔週
• 月に2回
• 月に１回

がオプションとなっていますが、私の夫の職場では、3か月ごととか6か月ごと、1年ごとという頻度もオプションとしてあります。誰が選択するのかはわかりませんし、そうしている人に出会ったこともありません。おそらく、「誰も選択しないオプション」なのだと思います。

2.お給料の頻度、最も多いのは「隔週」

お給料の頻度で最も多いのは、隔週です。つまり、2週間に1度の頻度でお給料がもらえるというものですね。上記の通り、正社員として働いているアメリカ人の73％、それ以外のパートなどでを含めても、全体の37％は隔週払いを選択しています。

隔週でお給料を受け取ることは、

• 毎回受け取るお給料の金額は同じ
• 給料日は金曜日が多い
• 年間のお給料日は26回。つまり、年に2回、給料が3回入る月がある。
• 家賃や光熱費の支払いなど、月1で支払う経費の予算組が少し面倒

などの特徴があります。

3.パートに多い「毎週」

正社員ではなく、パートとかフリーランスのように、労働時間が不規則になったり、その時によって受け取るお給料の金額が変わるという人は、お給料の受け取りは「毎週」を選択する人が多いです。アメリカで働く人の約32％は、毎週お給料を受け取っています。1週間働いたら、翌週に1週間分のお給料をもらえる、というわけですね。

お給料の頻度が毎週だと、

• お給料が頻繁に入ってくるので生活しやすい
• 給料日は毎週金曜日になることが多い
• 家賃や光熱費など月1の予算組が少し面倒、使ってしまうリスクもある
• 従業員が少ない企業はデフォルトでこの頻度になっていることも多い
• パートタイムはたいてい毎週の給料
• 給料は年間52回

4.「月に2回」は予算をたてやすい

月に2回のお給料は、隔週とよく似ていますが、違う点もたくさんあります。会社によって、毎月1日と15日と決めている所もあれば、15日と30日と決めている所もあります。アメリカで働く正社員のうち、約20％は、この月2回のお給料日を選択しています。

このお給料形態では、

• 何曜日がお給料日、ではなく、お給料日によって曜日が変わる
• 毎月必ずお給料日は2回（隔週のように3回給料がもらえる月はない）
• 月によって労働日数は変わりますが、正社員を対象としているのでお給料の金額は毎回同じ
• 給料は年間24回

という特徴があります。

5.「月1回」は人気なし

日本ではデフォルトとなっている月1回のお給料日ですが、アメリカでは残念ながら人気がありません。その理由は、次のお給料日まで気が遠くなるほど待たなければならないから、だと思います。この頻度を選択しているのは、全体の11％程度と、とても少数派です。

月1回のお給料だと、

• 給料日ごとに家賃や光熱費も含めて予算を作りやすい
• 計画的に使えない人は次の給料日までにお金が無くなってしまうリスクあり
• 給料は年間12回

6.法律でお給料の頻度が決められている？

アメリカには、連邦政府と州政府とで、お給料の支払い頻度に関する法律があります。

連邦政府の法律では、頻度は会社の経理の都合に合わせていくつかの選択肢を提供することは認められていますが、頻度は一定の間隔でなければいけないというルールがあります。

州の法律は、週ごとに異なります。例えばメイン州では、州法によって月１の頻度は認められていません。お給料日の間隔は、長くても16日までとなっているので、毎週、隔週、月2回という選択肢しかありません。

7.年金の支払いは月1回

働く人に対するお給料は、ほとんどが毎週とか隔週、月2回など、次のお給料日までの日数はそれほど長くありません。貯金が苦手なアメリカ人にとっては、お給料を使ってしまっても、なんとか次の給料日まで生き延びられるというメリットがありますよね。

しかしお給料の支払いに関しては、頻度は日本よりも多いですが、年金の支払いになると、やはりアメリカでも月に１回となってしまいます。

受け取った収入で1か月間も暮らしたことがない人にとっては、これは精神的にストレスかもしれません。

私自身、日本では当然ですがお給料は月１でした。その後、アメリカの企業で働いて、お給料を隔週でもらえるようになったら、すっかりその頻度に慣れてしまい、月１は給料日の間が長すぎるから嫌だと感じるようになりましたね。

ちなみに、日本には日雇いバイトなどがあり、それはお給料は働いた分をその日に受け取ることができます。夜のお仕事などでも、日払いをしてもらえる職場なら、働いた分の一部もしくは全額を当日に受け取ることができます。

アメリカには、こうした日払いの制度はありません。少なくとも私が足る限りでは、聞いたことがないです。なので、日払い制度は日本独自の文化なのかもしれませんね。

クレジットカードのデータは、すべてデジタルに管理されています。その中では、もちろんよく起こるわけではないものの、恐ろしいミスが起こることもあります！今回は、私が経験したクレジットカードのエラーによる最悪の経験をご紹介しますね。

信販系のカードは管理会社が変わる

私が過去20年近く持っているクレジットカードは、息子様の大学費用をキャッシュバック的にゲットできるUpromise系のカードです。年会費がなく、年利も低く、それでいて利用金額の何パーセントかを、息子の529プランへ自動的にキャッシュバックとして入金してもらえます。大学資金を少しでも大きく増やしたい私にとっては、とても便利なカードでした。

Upromiseカードについてはこちらから

しかしどんなに便利なカードでも、人為的なミスが起こることはあるものです。私は10年前に一度、これで大変な経験をしました。しかもちょうど、引っ越しのタイミングでした。

引っ越しのタイミングでカード完済

引っ越し先では家電を買いそろえたりするため、お金がかかります。このタイミングで一度クレジットカードを完済しようと思い、$10K （130万円程度）をオンラインで支払いました。

これで、カードの残高はゼロになるはず。でした。

ところがなんと、数日後に残高をチェックした所、残高が$20K となっていました。ゼロのはずなのに、へ？と思いました。

クレジットカードのステートメントを見ると、元の残高$10K に、さらに$10Kがチャージされているような感じでした。$10K – $10K = 0　なのに、$10K + $10K = $20Kとされたわけですね。

すぐにカード会社へ連絡しました。すると、カスタマーサービスをたらいまわしにされるだけで、全く問題が解決しません。それもそのはず、カスタマーサービスにとっては、まさかそんな問題が起こるだなんて夢にも思いませんし、きっと頭のおかしい利用者が意味不明なクレームをつけていると思ったのでしょう。

「$10Kも一気に支払う人なんているの？見たことないわ。」

「残高が$10K？それは、あなたが使ったからでしょ！」

などと言われ、埒が明かなかったので、責任者を出してもらいました。

事情を説明すると、最初は

「うちのシステムがそんな間違いするはずない」

と言っていた責任者も、私があまりにもしつこく引き下がらないので（$10Kがかかっているので当然です）、調べてくれました。その結果、システムのエラーをようやく見つけたようでした。電話で保留にされること複数回、きっと電話の前に1時間以上座っていたと思います。最終的には、謝罪を受け、修正したものがオンライン上に反映されるまでに2日かかると言われました。

その2日後、問題なくカードの残高はゼロとなり、その後は問題なくカードを使えるようになりました。

この経験で学んだこと

私の経験は、頻繁に起こるわけではありません。おそらく99％ぐらいの人は、経験することはない嫌な体験だと思います。しかし、もしも私がタイムリーに金融機関側のミスを見つけなかったら？と考えると、末恐ろしくなります。20ドルや30ドルの話じゃなく、$10K です。

この経験で学んだことは、

• 金融機関、クレジットカード会社でもミスをすることはある
• クレジットカードの取引詳細をこまめにチェックすることは大切
• 問題があったら早めにアクションを起こす
• Statementや「支払いました」的なメールはすべて保存しておく

という事ですね。

アメリカで生活する上では必需品のクレジットカードですが、問題が起こった時の対応策を知っておけば、パニックになったり慌てずにさっと対処できるのかなと思います。

少し前にツイッターで、海外駐在の人と現地採用の人の給料差が話題となっていました。日本の企業に限らずアメリカ拠点の企業でも、海外へ駐在すると受け取る給料の額面は飛躍的にアップします。私自身、夫の異動も含めて過去に数回の海外駐在経験があり、どんな手当てがついてどのぐらいアップするのか、なんとなく理解しています。周囲には日本からの駐在者、ヨーロッパからの駐在者などもたくさんいました。ここでは、そんな海外駐在と現地採用のお給料差について、ご紹介します！

これはあくまでも私自身の経験及び周囲から取材した一般論です。「そんな手当もらってねーぞ！」「嘘つくな！」というコメントはお控えください。

目次

1. 海外に駐在すると手当てが増える！
2. 現地採用と差がつく理由はこれ
3. 海外駐在は必ず儲かるのか？

1.海外に駐在すると手当てが増える！

海外に駐在するという事は、「会社の都合で海外へ行き、決められた期間、そこで会社のために働く」という事です。そのために会社は、海外での生活でできるだけ不便を感じさせなように、さまざまなお手当を出します。これが、海外駐在は高給だといわれる理由ですね。

具体的にどんな手当てがつくのでしょうか。

手当	日本にいる時	海外駐在	現地採用
住宅手当	・社宅 ・アパートの借り上げ ・上限ありの家賃補助	基本的には全額支給	なし
光熱費補助	なし	全額支給	なし
自動車手当	なし	役職によって社用車を支給。購入費用を負担してくれる会社もアリ。	役職によって社用車を支給
海外赴任手当	なし	あり	なし
教育費補助	なし	企業によって支給あり	なし
地域手当	ほとんどなし	海外赴任手当に含まれる	あり
そのほかの手当	食事手当 交通手当 ハードシップ手当 資格手当など	帰省手当 日本で受け取っていた手当が続行するケースも多い	なし（ボーナスはあり）

もちろん、企業によって手当の種類は違うので、「そんな手当もらってません！」「うちはこんな手当がありますけど！」という違いはあると思います。

この住宅手当と光熱費に関しては、会社によって対応は異なります。ずいぶん昔の話ですが、私が経験した海外駐在では、会社へ住宅費と光熱費がいくらかかるかを申告して、会社が私に給料といっしょに支給し、それを私が業者へ支払うという形になっていました。（この方法だと、手当もすべて収入と計算され、日本での税金が高くなるというデメリットがあります。）

ちなみに日本で働く場合だと、住宅費に関しては

• 会社がすでに持っている社宅に住む
• 自分で見つけたアパートを会社が借り上げで契約してくれる
• 家賃手当として現金を支給される
• 中小企業では住宅手当なし

というパターンがあります。このうち税金の面でメリットが大きいのは、会社が借り上げという形で不動産業者と契約してくれる方法ですね。この方法だと、賃料は会社からそのまま業者へ流れ、自分の給料を介してのやり取りがありません。受け取る収入が多くならないので、税金も増えません。

アメリカでの現地採用では、そうした住宅手当などは一切ありません。年間いくらの給料という契約をするだけで、各種手当は一切つきません。そして契約する年俸は、日本の物価を参考にするわけではなく、現地での物価を参考にして決まります。そのため日本よりも物価が高いアメリカの都市部に駐在すると、給料が上がってもリッチな生活を堪能するのが難しい状態に陥ってしまうことがあります。

物価が高い国なら現地採用の給料は高め、物価が安い国だと給料が相対的に低めとなる傾向がありますね。

2.現地採用と差がつく理由はこれ

「駐在の給料は高く、現地採用の給料は安い」と言われる理由は、いくつかあると思います。

住宅にかかる自己負担

海外駐在の場合には、会社が支給する金額に上限が設けられていることはあっても、ほぼ全額に近い金額を住宅手当として支給されます。私や夫の経験では、上限なしの全額会社負担という事もあれば、上限が設けられてはいるものの、上限が高く実質的には全額会社負担でした。

現地採用の場合には、この住宅費の会社負担というのは、多くの場合ありません。地域手当に含まれていると考えることはできますが、地域手当で住宅費を全額賄うことは難しいです。

この住宅費の負担分は、海外駐在と現地採用とで大きく変わる部分だと思います。夫の異動で海外赴任したときには、それまで払っていた数千ドルの家賃が突如としてなくなり、その分を貯金できました。

光熱費に関しても同じです。現地採用の場合、光熱費は給料にすべて含まれているので、別途で手当てを支給してくれる会社は、大企業でも少ないと思います。

しかし海外駐在の場合には、電気やガス、水道の光熱費は全額が会社負担でした。エアコンや暖房をつけっぱなしにして超快適な暮らしをしても、全額を会社が払ってくれます。暑くても電気代を考えてエアコンを我慢する、という生活は海外赴任中にはありませんでしたね。

海外赴任手当

日本からアメリカへ海外赴任してくる駐在者の人は、会社から海外赴任手当が支給されています。いくらかはケースバイケースですけれど、おそらく赴任場所の物価に合わせて金額が決定されていることでしょう。

現地採用でも、企業によっては地域手当がつきます。ただし、手当として基本給に上乗せされることもあれば、地域ごとに手当がすべて含まれた基本給が設定されている場合もあります。

ちなみに夫が働く企業では、地域手当が支給されています。その地域の物価によって、年収の何パーセントが支給されるという計算になっていますが、正直、その地域手当ではマイホームの住宅ローンはカバーできません。なので当然ですが、住宅費の持ち出しはあります。

海外赴任すると給料は2倍に？

私自身の感触ですが、海外に赴任すると、上記のような手当がつくので給料は海外赴任前と比較して1.5倍から2倍ぐらいになると思います。もちろん、そこから現地での家賃などを払うので、増えた分をそのまま貯金できるわけではありません。しかし、出費が減って収入が増えるという点では、確かに海外赴任することで儲かる状況にあることは、間違いないと思います。

3.海外駐在は必ず儲かるのか？

日本からアメリカに来ている駐在者は、受け取る給料の額面だけを見れば、現地採用よりも手厚く保護されていると思います。しかし、額面が大きくても、現地採用にはない負担もあります。

家族のストレス

夫婦ともに語学が堪能で、就学している子供がいない夫婦なら、海外駐在で家賃フリーな海外生活を満喫できる可能性は高いと思います。しかし、学校に通う子供がいれば、現地での学校の問題や補習校の心配があったり、赴任後に日本へ帰国した際の勉強や受験についても、頭を抱えるかもしれません。子供の年齢によっては、お父さんだけが海外赴任をして家族は日本に残るという選択をすることもあります。

そうした精神的なストレスは、現地採用にはありません。

現地採用は実力主義

現地採用＝安月給、というわけではありません。アメリカは特に、その人のスキルによって給料は大きく変わります。年収2万ドル（260万円程度）で働く人もいれば、スキルと経験を評価されて20万ドル（2600万円）で働く人もいます。

海外駐在でも、どこまで会社が経費を負担してくれるかはケースバイケースで異なります。負担が少ない会社に勤めていると、アメリカに来ても自身の持ち出しが多すぎて嫌になると感じることがあるかもしれません。

海外駐在と現地採用とでは、労働契約が根本的に違います。良い面もあればそうでない面もあるわけです。受け取る給料の額面だけを見て高いとか安いというのは、比較方法としては正しくないのかもしれませんね。

出費も多い

海外へ赴任すると、落ち着くまでにいろいろな費用がかかります。その中には、会社が負担してくれない出費もかなり多いと思います。例えば、自動車の購入費を会社が負担してくれなければ、自己負担で購入しなければいけません。中古車と言っても、年式や状態によっては1万ドル（130万円程度）以上するものが多いでしょう。

またアパートを契約すれば、カーテンや家具なども必要です。日本から引っ越しで持ってきた家具が破壊されていた、なんてこともあります。家電製品は日本のものが使えないことも多く、買い替えなければいけません。

そうしたこまごまとした費用がかさみ、引っ越し貧乏となってしまう人もいます。近年ではアメリカでも家具のレンタルサービスがありますが、かなり割高です。