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少し前にツイッターで、海外駐在の人と現地採用の人の給料差が話題となっていました。日本の企業に限らずアメリカ拠点の企業でも、海外へ駐在すると受け取る給料の額面は飛躍的にアップします。私自身、夫の異動も含めて過去に数回の海外駐在経験があり、どんな手当てがついてどのぐらいアップするのか、なんとなく理解しています。周囲には日本からの駐在者、ヨーロッパからの駐在者などもたくさんいました。ここでは、そんな海外駐在と現地採用のお給料差について、ご紹介します！

これはあくまでも私自身の経験及び周囲から取材した一般論です。「そんな手当もらってねーぞ！」「嘘つくな！」というコメントはお控えください。

目次

1. 海外に駐在すると手当てが増える！
2. 現地採用と差がつく理由はこれ
3. 海外駐在は必ず儲かるのか？

1.海外に駐在すると手当てが増える！

海外に駐在するという事は、「会社の都合で海外へ行き、決められた期間、そこで会社のために働く」という事です。そのために会社は、海外での生活でできるだけ不便を感じさせなように、さまざまなお手当を出します。これが、海外駐在は高給だといわれる理由ですね。

具体的にどんな手当てがつくのでしょうか。

もちろん、企業によって手当の種類は違うので、「そんな手当もらってません！」「うちはこんな手当がありますけど！」という違いはあると思います。

この住宅手当と光熱費に関しては、会社によって対応は異なります。ずいぶん昔の話ですが、私が経験した海外駐在では、会社へ住宅費と光熱費がいくらかかるかを申告して、会社が私に給料といっしょに支給し、それを私が業者へ支払うという形になっていました。（この方法だと、手当もすべて収入と計算され、日本での税金が高くなるというデメリットがあります。）

ちなみに日本で働く場合だと、住宅費に関しては

• 会社がすでに持っている社宅に住む
• 自分で見つけたアパートを会社が借り上げで契約してくれる
• 家賃手当として現金を支給される
• 中小企業では住宅手当なし

というパターンがあります。このうち税金の面でメリットが大きいのは、会社が借り上げという形で不動産業者と契約してくれる方法ですね。この方法だと、賃料は会社からそのまま業者へ流れ、自分の給料を介してのやり取りがありません。受け取る収入が多くならないので、税金も増えません。

アメリカでの現地採用では、そうした住宅手当などは一切ありません。年間いくらの給料という契約をするだけで、各種手当は一切つきません。そして契約する年俸は、日本の物価を参考にするわけではなく、現地での物価を参考にして決まります。そのため日本よりも物価が高いアメリカの都市部に駐在すると、給料が上がってもリッチな生活を堪能するのが難しい状態に陥ってしまうことがあります。

物価が高い国なら現地採用の給料は高め、物価が安い国だと給料が相対的に低めとなる傾向がありますね。

2.現地採用と差がつく理由はこれ

「駐在の給料は高く、現地採用の給料は安い」と言われる理由は、いくつかあると思います。

住宅にかかる自己負担

海外駐在の場合には、会社が支給する金額に上限が設けられていることはあっても、ほぼ全額に近い金額を住宅手当として支給されます。私や夫の経験では、上限なしの全額会社負担という事もあれば、上限が設けられてはいるものの、上限が高く実質的には全額会社負担でした。

現地採用の場合には、この住宅費の会社負担というのは、多くの場合ありません。地域手当に含まれていると考えることはできますが、地域手当で住宅費を全額賄うことは難しいです。

この住宅費の負担分は、海外駐在と現地採用とで大きく変わる部分だと思います。夫の異動で海外赴任したときには、それまで払っていた数千ドルの家賃が突如としてなくなり、その分を貯金できました。

光熱費に関しても同じです。現地採用の場合、光熱費は給料にすべて含まれているので、別途で手当てを支給してくれる会社は、大企業でも少ないと思います。

しかし海外駐在の場合には、電気やガス、水道の光熱費は全額が会社負担でした。エアコンや暖房をつけっぱなしにして超快適な暮らしをしても、全額を会社が払ってくれます。暑くても電気代を考えてエアコンを我慢する、という生活は海外赴任中にはありませんでしたね。

海外赴任手当

日本からアメリカへ海外赴任してくる駐在者の人は、会社から海外赴任手当が支給されています。いくらかはケースバイケースですけれど、おそらく赴任場所の物価に合わせて金額が決定されていることでしょう。

現地採用でも、企業によっては地域手当がつきます。ただし、手当として基本給に上乗せされることもあれば、地域ごとに手当がすべて含まれた基本給が設定されている場合もあります。

ちなみに夫が働く企業では、地域手当が支給されています。その地域の物価によって、年収の何パーセントが支給されるという計算になっていますが、正直、その地域手当ではマイホームの住宅ローンはカバーできません。なので当然ですが、住宅費の持ち出しはあります。

海外赴任すると給料は2倍に？

私自身の感触ですが、海外に赴任すると、上記のような手当がつくので給料は海外赴任前と比較して1.5倍から2倍ぐらいになると思います。もちろん、そこから現地での家賃などを払うので、増えた分をそのまま貯金できるわけではありません。しかし、出費が減って収入が増えるという点では、確かに海外赴任することで儲かる状況にあることは、間違いないと思います。

3.海外駐在は必ず儲かるのか？

日本からアメリカに来ている駐在者は、受け取る給料の額面だけを見れば、現地採用よりも手厚く保護されていると思います。しかし、額面が大きくても、現地採用にはない負担もあります。

家族のストレス

夫婦ともに語学が堪能で、就学している子供がいない夫婦なら、海外駐在で家賃フリーな海外生活を満喫できる可能性は高いと思います。しかし、学校に通う子供がいれば、現地での学校の問題や補習校の心配があったり、赴任後に日本へ帰国した際の勉強や受験についても、頭を抱えるかもしれません。子供の年齢によっては、お父さんだけが海外赴任をして家族は日本に残るという選択をすることもあります。

そうした精神的なストレスは、現地採用にはありません。

現地採用は実力主義

現地採用＝安月給、というわけではありません。アメリカは特に、その人のスキルによって給料は大きく変わります。年収2万ドル（260万円程度）で働く人もいれば、スキルと経験を評価されて20万ドル（2600万円）で働く人もいます。

海外駐在でも、どこまで会社が経費を負担してくれるかはケースバイケースで異なります。負担が少ない会社に勤めていると、アメリカに来ても自身の持ち出しが多すぎて嫌になると感じることがあるかもしれません。

海外駐在と現地採用とでは、労働契約が根本的に違います。良い面もあればそうでない面もあるわけです。受け取る給料の額面だけを見て高いとか安いというのは、比較方法としては正しくないのかもしれませんね。

出費も多い

海外へ赴任すると、落ち着くまでにいろいろな費用がかかります。その中には、会社が負担してくれない出費もかなり多いと思います。例えば、自動車の購入費を会社が負担してくれなければ、自己負担で購入しなければいけません。中古車と言っても、年式や状態によっては1万ドル（130万円程度）以上するものが多いでしょう。

またアパートを契約すれば、カーテンや家具なども必要です。日本から引っ越しで持ってきた家具が破壊されていた、なんてこともあります。家電製品は日本のものが使えないことも多く、買い替えなければいけません。

そうしたこまごまとした費用がかさみ、引っ越し貧乏となってしまう人もいます。近年ではアメリカでも家具のレンタルサービスがありますが、かなり割高です。

アメリカにも、健康保険制度はあります。しかし、日本の仕組みとかなり違うので、慣れるまでは戸惑ってしまう人が多いですね。ここでは、アメリカの医療費の仕組み、健康保険の種類などについてご紹介します。

目次

1. アメリカの健康保険制度は複雑
   • 職場を通して健康保険に加入する
   • 保険会社が販売している健康保険商品を購入する
   • メディケイドを利用する
2. 保険会社が加入拒否？
3. 健康保険のプランは大きく分けて3種類
4. 医療費の自己負担分が計算される仕組み
5. かかる医療費をできるだけ安く抑えるコツ

1.アメリカの健康保険制度は複雑

日本の健康保険制度といえば、職場の組合を通して加入する社会保険課、市役所を通して加入する国民健康保険、どちらかに加入しなければいけません。税金の一つなので、加入しないという選択肢はありませんよね。これは、日本が、国民皆保険制度を採用しているからです。

しかしアメリカでは、オバマ政権によって大きく変わりましたが、基本的には国民は健康保険に加入する義務はありません。つまり、加入するかどうかを選択できる仕組みとなっているのが特徴です。もちろん、加入しなければ病院に行った時にかかる費用がびっくりするほど高額になりますが、それでも「僕は健康、保険なんて必要

なし」という人がたくさんいます。

アメリカで健康保険に加入するには、

• 職場を通して健康保険に加入する
• 保険会社が販売している健康保険商品を購入する
• メディケイドを利用する

という方法があります。

職場を通して健康保険に加入する

仕事をしている人なら、職場を通して健康保険に加入するのが一般的です。日本の場合だと、健康保険と年金などをあわせて社会保険料として、収入によって決められた金額が源泉されますよね。高収入の人と低収入の人とでは、納める健康保険料は違います。

しかしアメリカの場合には、収入に関わらず、健康保険料はプランによって毎月の価格が決まっています。低収入の人も高収入の人も、同じ金額がかかるわけです。職場を通して健康保険に加入する場合には、保険料は源泉されますが、企業によってはかかる保険料の一部を会社が負担してくれるため、毎月の保険料は個人で加入するよりもリーズナブルになることが多いです。

しかし、ここで大きな問題があります！それは、収入が低い人にとっては、保険料が高すぎて払えない、いや、払いたくないというケースがあることですね。例えば、毎月のお給料が10万円で、健康保険料が8万円かかるとしましょう。ほとんどの人は、払いたくないという判断をするのではないでしょうか。だって、給料10万円から8万円が引かれたら、手元にはたったの2万円しか残りません。そこから家賃や食費を払うなんて、無理ですよね．

そこで、健康保険に加入しない人が生まれるわけです。基本的には加入するかどうかは選択なので、加入したくないという人もいれば、加入したいけれど高額すぎて無理、という人もいます。

保険会社が販売する商品を個人で購入する

健康保険は、職場を通して加入しなくても、保険会社がそれぞれ販売しているプランに加入するという選択肢もあります。よく知られている保険会社と言えば、

• BlueCross BlueShield
• Aetna
• United Heathcare
• Humana

などがあります。それぞれ複数の健康保険プランをラインナップしており、毎月かかる保険料や、どこまで健康保険がカバーしてくれるのかという点が異なります。個人で購入するタイプの保険はどれも、職場を通して加入する健康保険と比較すると、割高感があるプランが多いです。

しかも、同じ保険会社でも、州によって支社があり、プランが異なります。そのため、まずは住んでいる場所によってどんな健康保険の選択肢があるのかを知ったうえで、比較検討することが大切ですね。

個人で購入できる健康保険はこちらから

メディケイドを利用する

オバマ大統領の医療保険制度改革法によって誕生したのが、通称オバマケアと呼ばれているメディケイド（Medicaid）です。これは、低所得者向けのリーズナブルな公的な健康保険プランとして注目されました。

このメディケイドが施行された2018年からは、アメリカも国民皆保険にしようという動きが高まり、健康保険に加入していない人には罰金が科せられました。(大人1人あたり＄695，子供1人あたり＄347と高額です）

このメディケイドは、その世帯の収入によって保険料が変わるというシステムとなっているため、これまで「加入したいけれど高額すぎて無理」だった人達にとっては、大きな救いの手となったわけです。

2.保険会社が加入拒否？

アメリカの健康保険は、社会福祉という要素よりも、ビジネス的な要素が強いですね。日本の場合だと、基礎疾患を持っているとか、健康上でたくさんのトラブルを抱えている人でも、健康保険に加入することはできますよね。

しかしアメリカでは、職場を通して加入する場合には問題はないものの、保険会社が販売する保険商品に個人が加入する場合には、基礎疾患があったり、健康面でハイリスクと判断されると、加入拒否をされてしまいます。

病気がちな人こそ健康保険に加入するべき、という声が聞こえてきそうですよね。確かに、正義という点ではそうかもしれません。しかし保険ビジネスモデルとしては、健康保険をたくさん使いそうな人を加入させてしまうと、保険会社の損失が大きくなってしまうと考えるようです。そのため、健康保険に加入する際には、健康診断を求められることが多く、その結果次第では、加入したくても加入できない状態となってしまいます。

メディケアでは、基礎疾患がある人でも加入できる制度が確立されました。そのため、それまで健康保険が必要だったけれど加入できなかった人でも、安心して健康保険に加入できるようになったのです。

3.健康保険のプランは大きく分けて3種類

各保険会社が提供している健康保険、および職場を通して加入する健康保険は、大きく分けるとサービス内容によって3つのタイプに分類できます。

おわかりでしょうか。健康保険のプランが変わると、同じ疾患で同じ医療機関を受診しても、自己負担分が大きく変わります。20ドルの自己負担分だけで済む人もいれば、300ドルを請求される人もいるわけです。

4.医療費の自己負担分はどう計算する？

アメリカの医療費の計算方法は、とても複雑です。日本のように、かかる医療費は病院が変わっても同じ、というわけではなく、医療機関ごとによって治療費の設定額は異なります。

もしも健康保険に加入していなければ、この医療機関が設定する金額を、そのまま請求されることになります。例えば、インフルエンザかなと思って病院に行き、簡単な検査を受けたとしましょう。無保険の場合には、病院が設定した「Office Visit代＄300」を全額請求されます。

それでは、健康保険に加入していた場合にはどうでしょうか？どこで加入したかに関わらず、健康保険はプランごとに、提携価格があります。上記のOffice Visit代も、医療機関が設定した価格は＄300ですが、プランの提携価格は＄100だとします。この場合、医療機関は治療費をプランとの提携価格に修正しなければいけません。その結果、治療費は＄100となります。

さぁここで、HMOやPPOによる違いが出ます。

この健康保険で、患者の自己負担額は＄40というHMOプランに加入していた場合、患者さんに請求されるのは＄40だけです。そして、健康保険会社が医療機関に対して支払うのは、残額の＄60となります。

PPOプランはどうでしょうか？年間の自己負担額（Deductible）が＄2000と設定されているプランなら、かかる＄100は全額が患者さんの負担となります。

ちなみに、このDeductibleは、1月1日～12月31日までの自己負担分が蓄積されていきます。たくさん病院に行ってDeductible額をクリア(自己負担で＄2000払ったということ）した後には、プランが定めるカバー率で、医療費の一部が健康保険によって負担されます。

5.かかる医療費を安く抑えるコツとは？

アメリカの医療費は、日本とは比較できないほど高額です。仮に無保険だったとすると、ケガや病気で入院すると、数日間の入院だけでも数万ドルという信じられない医療費を請求されることも珍しくありません。

そういえば、新型コロナウィルスで入院した場合、無保険だと医療費の請求が1億円ぐらいになる、という噂がまことしやかにささやかれました。本当かどうか、信じるのはあなた次第、なのですが。

それでは、医療費を少しでも安く抑えるコツには、どんなものがあるのでしょうか？

• 健康保険は、家族の健康状態を見て決める。健康ならHMOプラン、基礎疾患がある人はPPOプランがオススメ
• ER(Emergency Room）ではなくUrgent Careを利用する
• 気軽に病院には行かず、まずは家庭で様子をみる

などがありますね。

目次

1. アメリカはキャッシュレスが進んでいる！
2. クレジットカードは特典で選びたい！どこがオススメ？
3. クレジットカードの作り方
4. クレジットカードは何枚必要？
5. クレジットカードの支払方法

1.アメリカはキャッシュレスが進んでいる！

日本でも、新型コロナウィルスの影響によってキャッシュレスが一気に加速しましたが、アメリカのキャッシュレスは、さらにその先を行っています。お財布の中に現金を持たなくても、カードがあれば困ることはほとんどありません。大半のショップやレストランではカード払いができますし、できない店を探すことの方が難しいぐらいです。

それに最近では、ブースと呼ばれる道路わきの屋台でも、カードを受け付けている所が増えています。

電車の切符を買う際やタクシーに乗る時でも、カード払いができるので、あえてATMに行って現金を引き出す必要はありません。キャッシュが必要になる場所と言えば、公共のバスに乗車する時ぐらいでしょうか。

キャッシュレスも多様化

アメリカだけではありませんが、キャッシュレスな払い方も多様化しています。クレジットカードやデビットカードなどの「カード」で払う人もいれば、Apple Payのように、スマホやスマートウォッチなどのデバイスを使って、カードを使わずに支払うキャッシュレスも増えています。

私は10年以上前からキャッシュレスになっていて、基本、お財布には1ドルも入ってません。きっと少額は入っていたほうが良いのでしょうけれど、1ドルも入っていなくても困ったことは一度もありません。

そんな私が数年前にニューヨークのマンハッタンへ行った時、なんとニューヨーカーたちは、更にキャッシュレスが進化していて、皆さんスマホで支払ってました。バッグの中から財布を出して、その中からカードを出して支払う私は、正直、とてもレトロな自分を自覚しましたし、時間がかかって他人に迷惑をかけているような気持ちにさえなったものです。

2.クレジットカードは特典で選ぼう

クレジットカードを発行するのは主に金融機関で、VISAやMasterのロゴがついています。しかし近年では、信販系のカードも増えていて、使い勝手がとても良くなっています。特典も様々で、

• キャッシュバック
• マイレージが貯まる
• ポイントがたまってショッピングの際に割引となる

など、さまざまです。ライフスタイルによっておすすめは異なりますが、日本へよく帰省する人なら、JALやANAが発行しているクレジットカードが良いかもしれません。

ストアカードも人気があります。これは無料で作れることが多く、他ブランドや他店では使えないのが特徴です。普段あまりクレジットカードを使うことがないけれど、特定のショップで良く買い物をするという人なら、ストアカードでも十分に便利さを満喫できるでしょう。

3.クレジットカードの作り方

アメリカでクレジットカードを作る際には、日本と同じようにまず最初に審査があります。審査では、これまでのカードやローンなどの借り入れ状況と返済状況をチェックするわけですが、その際には収入があるかどうかという点も質問されます。学生の場合だと、収入がない学生という点で、返済能力ナシと判断されて審査落ち、ということも。

そのため、日本から留学する場合や、短期間だけの滞在なら、日本でクレジットカードを作り、それを持って渡米するのがおすすめです。

クレジットカードの申請は、ネットでもショップの窓口などでもできますが、ネットの方が自宅で落ち着いた環境の中、マイペースで必要事項を記入できるという点でおすすめです。まず申請書に必要事項を記入して、身分証明書を添付すると、発行会社が審査を行い、1週間～2週間程度でカードが送られてきます。

クレジットカードが自宅に届いたら、まずActivateと呼ばれる作業が必要です。これは、カードを申請した時に登録した電話番号から電話を掛けると、自動的にカードを使えるようにしてくれるというもの。電話以外でもネットでActivateできることが多いので、英語に自信がないという人でも安心です！

4.クレジットカードは何枚必要？

クレジットカードは、1枚持っているととても便利です。1枚だけでは不安という人は、VisaとMasterを1枚ずつ持っていれば、十分すぎるでしょう。

クレジットカードがなくても、デビットカードは代金を支払うという面においてはクレジットカードと同じ役割りをしてくれるので、デビットカードだけでも生活に不便を感じることはありません。

クレジットカードとデビットカードの違いは、いつ支払うかという点です。

デビットカードは銀行口座に直結しているため、ショップなどで代金を支払うとリアルタイムで銀行口座から引き落とされます。そのため、銀行口座に十分な残高がなければ、支払いたくても残高不足となって使用不可となってしまいます。

一方のクレジットカードは、1ヶ月間の使用分がまとめて請求されます。これは、日本と同じですね。

5.クレジットカードの支払方法

日本では、クレジットカードはその月に使用した分を全額一括払いで払うのがデフォルトですよね。リボ払いなどもありますけれど、10万円使ったけれど今月がお金がないから1万円だけ払おう、なんてことはできませんよね。

基本、一括払いじゃない

アメリカでも、American Express系のカードは全額を翌月一括払いにするのがデフォルトです。しかし一般的なVisaやMasterは、Minimum Paymentと呼ばれる最低支払額をクリアすれば、全額を一括払いする必要はありません。どのぐらいの金額が最低支払額となるかという点についてはカード会社ごとに異なりますが、目安としては残高に対して3％程度です。つまり、1,000ドルを使ったら最低支払額は約30ドル程度ということになります。

返済しなかった残高分に関しては、利息が付いて翌月に再び請求書が送られてきます。

PaperLess（ペーパーレス）は請求書が来ない

最近では、どこでもペーパーレス化が進んでいるので、請求書が送られてこないことも多いです。口座を開設する際に、請求書を郵送で受け取りたいか、それともネットでOKか、を決めることができます。ネットでOKを選ぶと、請求書が郵送で送られてくるコトはありません。きちんと支払期限を自分でアプリで確認して、間に合うように返済してください。

返済はネットが便利

カードの支払方法は。スマホのアプリとかパソコンのWebサイトから払うこともできますし、従来のようにCheckを郵送して払うという方法もあります。しかしCheckを送る場合には、しっかり住所をネットで確認することをおすすめします。

請求書を郵送で受け取っているなら、その半券にチェックを同封して返送すれば良いのですが、デジタルの請求書の場合には、自宅でデジタル請求書をプリントアウトして、その半券をチェックと一緒に指定された住所へ郵送するのが安心です。

ネット払は払いたい時に払える

パソコンでカード会社のWebサイトにアクセスしたり、スマホのアプリを使う場合には、自分の都合が良い時に、サッと必要な金額を返済できます。これはとっても便利で、我が家では、お給料日クレジットカードの支払を済ませてしまいます。

ネット払はもっと便利なことがあって、支払う金額は、必ずしも支払最低額でなければいけないというルールはないという点です。例えば、カード会社から、「ミニマム200ドル」という請求が来たとします。一度に200ドル払うのはキツイから、隔週のお給料日ごとに100ドルずつ払いたいと考えるなら、それもＯＫです。要は、カードの支払期限が毎月この日と決まっているので、その日までに、ミニマム(最低額)以上を払っていれば、問題ありません。